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外国人エンジニアの採用手法|特徴やメリット、ビザについて解説

2024年05月04日 公開

執筆・監修:村元康太郎
JOBs Japan株式会社 代表。大手ソフトウェア開発企業の営業・マーケティング部門にて4年間従事した後、日本語オンラインスクールやIT JOBs in Japanを創業。
1000人以上の外国人に対して日本語学習サポートや、世界15カ国出身・100人以上のITエンジニアの転職支援など豊富な実績を持つ。

「日本人だけではエンジニアの採用が追いつかないから、外国人を採用していきたい。」と考えている方々の中には、

  • 「どうやって人材を探せば良いかわからない」
  • 「日本語レベルがどの程度のエンジニアを雇えばよいのか」
  • 「採用した後の教育は大丈夫か。職場に馴染めるのか」

といった悩みを持つ方も多いはずです。

今記事ではそのような悩みを解決するために、外国籍ITエンジニアに特化した人材紹介サービス「IT JOBs in Japan」を展開する弊社が

  • 外国人エンジニアの特徴
  • 外国人エンジニアの年収を決める3要素
  • 外国人エンジニアを採用するメリット/デメリット
  • 雇用するときの就労ビザの申請
  • 採用する際の注意点
  • 外国人エンジニアを採用する手法
  • 受け入れるときのポイント/注意点

など、人材探しから採用した後のポイントまで含めて解説していきます。

目次

【国籍別の早見表で解説】外国人エンジニアの特徴

外国人エンジニアを採用する際、以下の3つを理解することは非常に重要です。

  1. ITスキル/開発経験
  2. 日本語/英語の語学力
  3. 文化的なマッチ度

まず、ITスキルに関しては、国によってそのレベルに大きな違いがあります。

一部の国では非常に高度な技術力を持つエンジニアが多い一方で、他の国では基本的なレベルの技術者が多くを占める場合があります。

次に、日本語能力についてですが、特にアジア圏のエンジニアの中には、日本語学習者が多く、日本語レベルが比較的高い傾向にあることが知られています。

しかし、流暢に日本語を話せる外国人エンジニア全体の割合はそれほど高くはないため、コミュニケーションには注意が必要です。

さらに、英語力に関しては、インドネシア、インド、フィリピン出身のエンジニアは比較的高い英語能力を持っていることが一般的です。

しかし、これらの国を除くと、多くの国のエンジニアの英語力は日本人と同等レベルであるとされています。

ただやはり、全体として傾向はあるものの国籍によって特徴は様々であり、一概に結論づけることは出来ません。

そのため、国籍別でエンジニアの特徴の概要をまとめた一覧表を掲載いたします。

それぞれで気になる国籍がありましたら、表の右側にある「詳細リンク」から各国のエンジニアについてまとめた詳細記事をご覧いただければと思います。

特徴の概要
ベトナム日本語学習者は世界で6番目で、日本語学習者数が多い。技術力は中程度だが、急成長中で、給与面も増加傾向。英語力も世界の平均で、日本人よりはやや高い。詳しくはこちら: ベトナム人エンジニアを採用!特徴やメリット、注意点や採用手法などを解説
フィリピン日本語学習者数割合が他アジア諸国と比較し、少ない。しかし国民の約8割が英語を話せるなど、英語スキルが非常に高い。国を上げてエンジニア育成に力を入れているなど、ITに強い人材が多い。現地からの直接採用時にはPOLO申請という特別な手続きが必要。詳しくはこちら:フィリピン人エンジニアを採用!特徴やメリット、POLO申請や採用手法などを解説
タイ日本語学習者が東南アジア2位で、日本語学習者数が多い傾向。一方、英語力は高くはない。有名な工科大学も多く、優秀なITスキルを持つエンジニアが一定数存在。温厚で楽観的な性格。詳しくはこちら:タイ人エンジニアを採用!日本語力や性格、メリット・デメリットを解説
ミャンマー近年のミャンマーオフショア開発の流れや国内政治情勢の兼ね合いで、日本で働きたいSEが増加、オファー年収が300-400万円前後ということもあり、SIer、SESにおいてミャンマー人採用の割合が急増傾向。日本語学習者数は東南アジアトップレベルだが、転職顕在層はN4-N3レベルが多い。英語力は日本人と同程度で高くはない。日本への憧れ、親日感情が強く、謙譲の精神や身勝手な自己主張を避ける傾向があるなど親和性は高い詳しくはこちら:ミャンマー人エンジニアを採用!トップレベルの日本語力が魅力
インドネシア約71万人の日本語学習者がいるなど、世界トップクラスに日本語学習者が多い。英語話者が多い。楽観的でポジティブ。助け合いの意識が強く、優しい人が多い。イスラム教国家のため、宗教上の配慮が必要なケースがある。詳しくはこちら:インドネシア人エンジニアを採用!日本語力など特徴や宗教面など注意点
インド母数の兼ね合いで、世界的に見てもITスキルが非常に高くアメリカにつぎ世界で2番目のエンジニア数。しかしトップ層は、アメリカで働く選択をし、近年は中国での就労も増加。日本での選択は、アメリカ、中国、その次の選択肢となっている。人口に対し日本語力が高い人の割合が非常に少ない。英語力は一般的な言語であるため皆さん話す。年収へのこだわりが他国に比べ非常に強く、オファー条件の際には、粘り強い交渉が求められる。お国柄として年収・キャリアアップのため短期間であっても転職をすることが一般常識であるため、日本企業とのカルチャーマッチは慎重にするほうが良い。詳しくはこちら:インド人エンジニアを採用!ITスキルや日本語力、手法について紹介
中国トップ層は、欧米圏での就労、中国国内のトップ企業で働く。世界で最も日本語学習者が多い国であり、学習者のレベルも高い。日本語能力試験では、漢字がわかるため。比較的簡単にN2に合格するものの、会話力が他アジア諸国のN2取得人材に比べ低い傾向。ただ、英語は日本人と同程度で得意な訳では無い。詳しくはこちら:中国人エンジニアを採用!日本語力や性格、メリット・デメリットを解説
韓国国をあげて人材を育成しているため、ITスキルが高い。特に、SIer、SESにおいては、第二新卒、ジュニアレベルの人材を採用するケースが目立っている。日本語学習者は非常に多くレベルも高い。(JLPTの最高難易度N1レベルの受験者数は世界1位)英語力も日本人より高い。韓国国内で就職難のため海外就職を目指す人材も多い。詳しくはこちら:韓国人エンジニアを採用!ITレベルや日本語力、兵役や採用手法について
台湾JLPTの最高難易度N1レベルの受験者数は韓国に次いで世界2位。英語力も日本人より高い。ITスキルも高く、アジアトップクラスの親日国でもあるので、日本との親和性も高い。詳しくはこちら:台湾人エンジニアを採用!トップレベルの日本語力やITスキルが魅力
モンゴル人口が少ないため日本語の学習者総数は少ないが、人口に対して日本語を学んでいる人の割合が非常に高い。ITスキルは近年急速に向上している。数学教育も強い。表情に出さずシャイな面もあるが、親切で温厚な国民性。詳しくはこちら:モンゴル人エンジニアを採用!急成長中のITと高い日本語力が魅力

外国人エンジニアの年収を決める3要素

外国人エンジニアの年収を決める3要素

日本在住の外国人エンジニアを採用する際の年収は、エンジニアの日本語能力、実務経験の長さ、そして日本企業での就労経験の有無によって大きく異なりますので、御社がオファー可能な年収をベースに、表のタイプ1〜タイプ4で人材戦略を立てることをおすすめします。

ここからは、外国人ITエンジニア特化型の人材紹介事業を行う弊社のデータを基に、どのようにこれらの要素が給与に影響を与えるかを解説していきます。

具体例として弊社がこれまでに約3000名の外国人エンジニアとやり取りして得られたデータを基に分類した、外国人エンジニアの給与の4タイプを例に取り上げていきましょう。

タイプ タイプ別エンジニア傾向 実務経験 転職ニーズ 日本語レベル 日本企業での経験 採用時のオファー年収目安
1 外資系企業にて、母国で数年のエンジニア経験を積んだ後、同企業の日本拠点にて就業している方 1~2年 転職意欲は高いが、日本語レベルが採用要件にマッチしないことが多い N3レベル(聞き返しはあるが、ゆっくり話せば会話は成立する。) ×~△ 320~380万円
2 母国でエンジニア経験を数年経験しており、今は学生VISAで日本語を勉強している方 2~4年 日本語学校卒業後、日本でのファーストキャリアとしての転職活動。 N2レベル(社内での日本人社員との会話は問題なくできるレベル。) ×~△ 380~450万円
3 日本のSES企業で数年働いており、ビジネスレベルの日本語力をお持ちの方 5~10年 ・中長期プロジェクトに携わりたい
・上流工程に携わりたい
・リーダー/マネジメント志向
N2レベル(社内での日本人社員との会話は問題なくできるレベル。) 450~600万円
4 大手日本企業にて就業しており、母国のトップ大学を卒業されている方 5~10年 グローバルな環境で先端技術を使いながらプロダクトを作りたいというニーズがあげられる。 N2~N1レベル(社内・顧客とのやり取りにおいて問題なくできる。) 600~1200万円

(※日本在住3000名の外国籍エンジニアデータに基づく)

なお、特に需要が高いのは、タイプ3、実務経験5〜10年でN2レベル以上の日本語スキルを持つエンジニア。SIer/SES企業からの採用ニーズが非常に強い層です。

このタイプのエンジニアのオファー年収は400万円前後では内定辞退になりやすく、450万円から500万円前半の範囲で内定を承諾するケースが多いです。

一方で、タイプ2、日本企業での実務経験はないが、母国での実務経験2〜4年でN2レベルの日本語スキルを持つエンジニアも採用されており、オファー年収400万円程度で即戦力として活躍している企業もあります。

1. 日本語レベル

日本で働く外国人エンジニアの年収は、まず日本語能力に大きく依存します。

日本語能力試験(JLPT)のN3レベルでは日常会話は可能ですが、ビジネス会話には不十分で、SIer、SESで働いている人材の年収は300万円台であるケースが多いです。

一方、N2レベルではもう少し複雑な会話が理解でき、日常的なビジネス場面でのコミュニケーションがスムーズに行えるため、年収は400万円前後となることが多いです。

N1レベルの場合、N2レベル以上に、社内・社外問わず、技術的な議論も自由にこなすことができるため、年収は600万円から1200万円までと幅広く設定されています。

2. 実務経験年数

実務経験の長さも、年収を決定する上で非常に重要な要素。

経験年数が増えるにつれて、エンジニアのスキルセットも拡大し、より高度な業務を担当する能力が向上するため、それに伴い年収も上昇します。

具体的には、1から2年の実務経験を持つエンジニアは、基本的な業務能力を持っている段階であり、日本での一般的な年収は400万円以下とされています。

経験が2~4年になると、エンジニアはより複雑なプロジェクトやタスクを管理・遂行する能力が向上し、年収も約400万円になることが多いです。

さらに、5年以上の実務経験を持つエンジニアは、年収は大幅に上昇します。

このレベルのエンジニアは、400万円台から1000万円以上の年収が見込まれることもあります。

3. 日本企業での実務経験の有無

日本企業での実務経験の有無も、外国人エンジニアの年収設定や採用の難易度に顕著な影響を与えます。

例えば、母国で2〜4年の実務経験を持ちながらも、日本国内の企業での就労経験がない外国人エンジニアは、日本の職場環境や業務スタイルに慣れる必要があります。そのため、オファーされる年収は比較的低く設定されることが一般的。

このようなエンジニアの場合、年収はおおよそ400万円前後での採用が見込まれます。

一方、日本の企業で豊富な実務経験を持つエンジニアは、高度な技術レベルと業務遂行能力を有していると評価されます。そのため。より高い年収が設定されることが多いです。

既に日本の職場文化に適応し、即戦力としての価値が高いため、企業からの採用ニーズも高く、その結果、オファーされる年収も比較的高くなる傾向にあります。

このように、オファー可能な給与面をベースに、日本国内での就労経験の有無も含めた採用戦略を決めましょう。

以上のように、日本在住の外国人エンジニアを採用する際の年収は、エンジニアの日本語能力、実務経験の長さ、そして日本企業での就労経験の有無によって大きく異なります。

御社がオファー可能な年収をベースに、上記表のタイプ1〜タイプ4で人材戦略を立てることをおすすめします。

なお、参考までにそれぞれのタイプ別で弊社のご紹介実績を載せていただきます。

それぞれのタイプはどのような人材なのか、イメージが湧きましたら幸いです。

タイプ①のエンジニア紹介実績は下記となります。
インドネシア出身エンジニアご採用 日本語N3レベル、PHP、340万円オファー
タイプ②のエンジニア紹介実績は下記となります。
スイス出身エンジニアご採用、日本語N2レベル、PHP・Java・C#、420万円オファー
大手SES、タイ出身エンジニア採用、日本語N2、Python、C#、440万円オファー
大手SES、中国出身エンジニアご採用 日本語N2レベル
タイプ③のエンジニア紹介実績は下記となります。
フィリピン出身エンジニアご採用、日本語N1、C++、450万円オファー
ミャンマー出身システムエンジニア480万でオファー
ミャンマー出身フルスタック420万でオファー
インドネシア出身エンジニア採用 日本語N2レベル、PHP、500万円オファー
ミャンマー出身エンジニア採用(Java、C#)、日本語N2レベル、450万円オファー
ミャンマー出身WEBエンジニア(PHP,Java)  550万円オファー
タイプ④のエンジニア紹介実績は下記となります。
アメリカ出身エンジニア(PHP)自社プロダクト開発企業に入社、700万円オファー
カナダ出身テックリード(Java、C#) 650万円オファー
アメリカ出身エンジニア採用 日本語N1、Unity・C#、750万円オファー
フィリピン出身テックリード候補 フルスタックエンジニア 650万円オファー

外国人エンジニアを採用するメリット

外国人エンジニアを採用するメリット

平均年齢が若いことが多い

外国人エンジニアを採用することのメリットの一つとして、平均年齢の若いことが多い点が挙げられます。

特に東南アジア諸国は、日本よりも平均年齢が低いため、若手の人材を確保しやすいという大きな利点があります。

たとえば、フィリピンの平均年齢は24歳、ミャンマーは29歳、ベトナムは31歳と、これらの国々には若年層が多くを占めています。なお、日本の平均年齢は50歳近いです。

IT分野は常に技術革新が進むため、新しいアイデアやスキルを持ち込む若手人材の採用は非常に重要。

日本国内だけで若手人材を見つけるのが難しい現状では、これらの国々からのエンジニアの採用によって、若くて新鮮な視点をチームにもたらすことができるでしょう。

なお、以下に国別の平均年齢をまとめた一覧表を掲載いたします。ぜひ参考にしてみてください。

国籍平均年齢
日本約49歳(2022)
ベトナム約31歳
フィリピン約24歳 (2022)
タイ約39歳 (2021)
ミャンマー約29歳(2019)
インドネシア約29歳(2024)
インド約28歳(2023)
中国約38歳(2023)
韓国約45歳(2024)
台湾約42歳(2017) 
モンゴル約28歳(2020)

日本人の弱点を補える人材を採用できる

外国人エンジニアを採用することで、日本人の弱点を補える人材を採用できるのもメリットの1つです。

例えばインド人と日本人は、文化や性格の面でかなり異なる特徴を持っています。

インド人は一般的にポジティブで好奇心旺盛な性格を持っていると言われ、海外志向が強く、自己研鑽に意欲的である傾向があります。

日本人が持つ慎重さや内向的な性格とは対照的であり、チームに新たな視点や活力をもたらすことができるでしょう。

このように、日本人では獲得することが珍しい人材を獲得しやすく、結果お互いの弱点を補いつつ、多角的に強いチームを築くことができるのです。

日本だけでは確保が難しい人材を獲得できることも

外国人エンジニアの採用には、採用目標人数という母数面およびスキル面において、特に売り手市場である日本国内だけでは確保が難しい人材やスキルを獲得できるという大きなメリットがあります。

日本ではエンジニアの不足が深刻化しており、特に一定の実務経験を持つ若手人材の確保が難しい状況にあります。

経済産業省の調査によれば、2030年までにはエンジニアの人数が継続して減少すると予測されています。

特にAIや機械学習、クラウド技術など新しい技術分野において、「日本人エンジニアだけでは十分な採用が難しい」という状況も生じています。

そういった背景を踏まえると、外国人エンジニアの採用は1つの突破口になるでしょう。

直近数年ですと、当社のクライアントでも、他諸国と比較しても、ミャンマーやインドネシア人エンジニアを採用するSIer、SESが急増傾向にあります。

外国人エンジニアを採用するデメリット

外国人エンジニアを採用するデメリット

1. 採用にかかる手間・時間のコストがかかる

まず、外国人エンジニアの採用には在留資格の確認や申請など、手続きが必要です。

これらの手続きは時間がかかるだけでなく、在留資格が業務内容と一致しない場合には、企業に罰則が科されるリスクも伴うケースもあるので、企業は採用プロセスにおいて、在留資格に関する詳細な確認と申請に特に注意を払う必要があります。

次に、必要に応じて採用された後の日本語教育や日本の文化への適応も重要。

多くの外国人エンジニアは、たとえ日本語能力試験で高得点を取っていても、業務で使用される専門用語を十分に理解しているわけではありません。

N2以上の日本語能力を持つとしても、開発の現場で使用される専門用語や業界特有の言葉まで知っているわけではないことが多く、入社後も日本語のキャッチアップ・学習は継続が必要でしょう。

2. メンタル面・宗教面など、サポート・配慮が必要になるケースがある

外国での生活は多くの場合、コミュニケーションの問題や孤独感に直面するもの。

これらの課題を放置すると、離職率が高くなるリスクがあります。そのため、定期的なヒアリングを行い、彼らの悩みや不安を聞き取り、必要に応じて適切な対策を講じることが大切です。

国籍によっては、宗教的な配慮が必要なケースもあります。

例えば、インドネシアのようなイスラム教がメインの国からのエンジニアを採用する場合、配慮が必要です。

例えば、ラマダン期間中の断食や豚肉およびアルコールの禁止、1日5回の礼拝など。

当社にもインドネシア人メンバーが在籍していますが、飲み会ではインドネシアメンバーは基本的にお酒は飲まずソフトドリンクで、豚肉系料理や、豚肉系豚骨系ラーメンも控えていました。

このあたりはイスラム教に対する厳格さや個人の好みによっても差はあります。

飲食に対する価値観を、彼らを受け入れる会社側のメンバーが共通認識を持っておいてあげると、彼らも組織に適応しやすいかと思います。

また、ヒンドゥー教徒である場合、牛肉は食べない、ベジタリアンであるか、お酒を飲まないなど、食事の制約を考慮する必要があります。

国籍主な宗教宗教上の必要な配慮
ベトナム仏教特になし
フィリピンキリスト教特になし
タイ仏教特になし
ミャンマー仏教特になし
インドネシアイスラム教「ラマダン」と呼ばれる断食の月や、豚肉を食べられない、お酒を飲めないなどの食事面や、1日5回の礼拝などの配慮が必要なケースがある。
インドヒンドゥ―教イスラム教ヒンドゥー教徒の場合、ベジタリアン、お酒を飲まない、などの制約があり、食事について配慮が必要なケースがある。
中国仏教・キリスト教・イスラム教など特になし
韓国キリスト教特になし
台湾仏教、道教、儒教、キリスト教特になし
モンゴルチベット仏教、イスラム教特になし

3. 職場・人材の両方で相互理解が必要

外国人エンジニアを日本で採用する際には、職場と外国人エンジニア側両方において価値観・文化などの相互理解が必要です。

海外と日本では労働環境や職場文化が異なるため、これらの違いが仕事の進め方や職場の雰囲気に大きな影響を及ぼすことがあります。

例えば、フィリピン人は一般的に明るく社交的な性格を持ち、職場でもコミュニケーションを重視し、和気あいあいとした環境を好む傾向にあります。

一方日本の職場文化はしばしば「黙々と仕事をこなす」スタイルが一般的であり、フィリピン人にとっては慣れるのが難しいと感じることがあります。

このような文化的な違いが原因で、彼らが早期に離職するリスクがあるのです。

また、東南アジアの多くの国では人前での叱責に慣れていないため、叱責を受けた際にはプライベートな環境で行うことが望ましいとされています。

公の場で叱責すると、嫌悪感や不信感を抱かれ、それが早期離職につながるリスクもあります。

このように、文化的背景と価値観を理解し、適切に配慮することは、彼らが日本の職場にスムーズに適応し、長く働いてもらうために必要不可欠。互いに有益な関係を築くためにも、相互に配慮が必要だと言えます。

外国人エンジニアを採用する時の注意点

外国人エンジニアを採用する時の注意点

1. 給与や評価基準などの待遇は日本人と変えない

外国人エンジニアを日本で雇用する際は、彼らが外国籍であっても日本の労働基準法に準じた待遇を保証することが重要です。

給与のほかにも、目標設定や評価基準も日本人と同じしつつ、明確に説明することが大切。

入社後の誤解やトラブルを防ぐためです。

異文化間でのコミュニケーションは誤解が生じやすいため、採用を行う段階でしっかり説明をしておきましょう。

2. レベルに合わせて、適切な日本語のサポートを行う

外国人エンジニアを採用する際には、彼らのレベルに合わせた適切な日本語サポートを提供することが極めて重要。

特に、日本語のスキルに応じて、話す速度を調整したり、難しい言葉や表現を避けることで、外国人スタッフが理解しやすくなります。

実際、日本企業での就労経験があり日本語力もN2レベルのベトナム人の場合でも、「バージョンアップ」「フレームワーク」などの開発現場で使用する日本語の単語は発音・聞き取りが苦手な傾向があります。

業務と並行して学習・キャッチアップしてもらうことを認識しておきましょう。

3. 採用時に目標とする日本語力はさまざま

外国人エンジニアを採用する際、「人材にどのような日本語レベルを求めるのか」も大切。

一般的には、日本語能力試験(JLPT)やBJTビジネス日本語能力テストが日本語の能力を測るために使用されます。

ただ、JLPTは主に読み書きや文法理解を評価するため、高いレベル(N1やN2)を持つ外国人エンジニアでも、実際の日常会話やビジネス会話が流暢であるとは限りません。

実際に、N2の資格を取得してから時間が経過しているエンジニアは、会話能力がN3レベルに相当することも多いです。そういったケースでは、日本人のサポートなしには客先でのコミュニケーションが困難な場合もあります。

このような背景から、弊社が運営する「日本語オンラインスクール」でも、「10段階の会話レベル」を設定しています。

レッスンを行っている生徒さんの会話レベルが実際にわかる動画をここに掲載しておきます。

会話レベル4、製造業の技術者(インドネシアご出身)

会話レベル5、ITシステム開発の技術者(ベトナムご出身)

会話レベル6、ITシステム開発の技術者(中国ご出身のエンジニア)

会話レベル8、ITシステム開発の技術者(中国ご出身のエンジニア)

ちなみに大手SIer企業では採用時の日本語会話レベルとして「レベル8以上」を求めることが多いですが、中小のSIer企業では「レベル5〜7」を求めることが一般的です。

ただ、これらのレベル設定にもかかわらず、実際に採用後にコミュニケーションの課題が生じることも少なくありません。

重要なのは、どのレベルの日本語力があれば、業務を回していけるのか、現場と共通の認識を事前に持っておくことです。

弊社では、外国人エンジニアを採用する際に気になる「日本語の教育はどうすれば良いのか」「うちは専門的な用語を多く使う職場だが大丈夫なのか」などの日本語力の悩みを一気に解決することが可能です。

気になる方はぜひご相談くださいませ。

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4. 日本の文化、習慣などを明確に説明する

日本で初めて働く外国人にとって「有給休暇」や「代休」「振り休」などの制度は初めて聞くもののはず。

こういった日本独特の制度の存在だけでなく、なぜそのような制度があるのかという背景も含めて説明することで、相互理解が深まるでしょう。

外国人側だけではなく、受け入れる職場にも外国人の性質について周知することが大切です。生まれ育った文化が大きく違う人々が同じ環境で働くわけですから、そういった双方の歩み寄りが大切になります。

これらのポイントを踏まえ、外国人エンジニアを受け入れる際には、彼らが日本の職場でスムーズに働けるようにサポートすることが重要です。

彼らの能力を最大限に引き出し、企業の発展に貢献してもらうことができるでしょう。

就労ビザの申請手順

外国人を雇用する場合には、ビザの申請を行う必要があります。

しかし、実際にどのような手順で申請を行えばよいのでしょうか。

パターンとしては「日本在住の外国人エンジニアを採用する場合」「現地から呼び寄せる場合」の2つに分かれます。

それぞれの申請フローを見ていきましょう。

日本在住の外国人エンジニアを採用する場合

在留資格認定証明書の申請と交付(技術・人文・国際ビザ) 

このケースは、現在日本語学校に留学しており、卒業後に日本でエンジニアとして仕事を探している人材を採用する場合に主に必要になります。

受入企業の担当者または行政書士が、外国人エンジニアが居住予定の地域または受入れ機関の所在地を管轄する地方入国管理官署で在留資格認定証明書の申請を行います。

なお、行政書士に依頼する場合は、相場としては10万円程度です。

この際、エンジニアの履歴書・職務経歴書・現地の大学の卒業証明書などの詳細が必要となります。また、採用する企業の決算書などの財務情報や、法定調書など納税が問題ないかなどの書類が必要となります。

申請後、通常1~3カ月後に証明書が交付されます。この期間は、申請内容の審査や必要書類の確認によって異なることがあります。

証明書交付後に、正式に入社となりますので、オファー提示のタイミングと、実際の入社月には、多少のギャップが生まれます。

当社がこれまで現在留学生であり、卒業後エンジニアとしての就労を希望される方をご紹介し、ご紹介人材がオファーとなったケースも多々あります。

入社までおおよそ平均すると約3ヶ月程度かかると想定しておきましょう。

現地から呼び寄せる場合

在留資格認定証明書の申請と交付

当社でも、インドネシア人材を、現地から呼び寄せたことがあり、その際に就労ビザの申請を一通り行いました。その際は、提携している行政書士の先生とやりとりをしながら進めました。

まず、勤務予定地を管轄する地方入国管理局で、会社が「在留資格認定証明書」の交付を申請します。

この際、人材の履歴書・職務経歴書・現地の大学の卒業証明書などの詳細が必要となります。

また、採用する企業の決算書などの財務情報や、法定調書など納税が問題ないかなどの書類が必要となります。

申請から交付までには早くて約1~2カ月かかります。この証明書は、外国人スタッフの仕事内容が「在留資格」の基準に適合していることを証明するものです。

ビザの手続き

交付された「在留資格認定証明書」を現地にいる外国人に郵送もしくはPDFで送付します。

本人がこの証明書を持って現地の日本大使館または領事館に行くことで、現地大使館と面談を経てビザの手続きを行います。

その後、「在留資格認定証明書」の有効期間は3カ月以内に上陸申請をしなければ無効となるため、早めの手続きが重要です。

就労ビザの注意点

エンジニア職で就労ビザを取得する際は、採用理由書に記載する業務内容と申請人の専攻内容が一致していることが重要です。

ビザの申請には、必要書類を作成し、入国管理局まで届け出に行く必要があります。

エンジニア職で就労ビザを取得する際は、採用理由書に記載された業務内容と実際の職務経験が一致していることが必須です。

当社も外国籍社員を採用した時もそうですが、行政書士と一緒に進めていくのが確実かと思います。

ビザ申請については、以下の記事で詳しく解説しています。ぜひ合わせてチェックしてみてください。

外国人エンジニアを採用する方法

代表的な採用手法5つ

採用手法費用手間サポート
人材紹介やや高い少ないあり
Web求人サイト普通普通なし
自社サイト安い多いなし
SNS安い普通なし
知人からの紹介安い普通なし

1. 人材紹介サービス

日本国内在住で、日本語レベルがN2以上であり、日本企業でのSEとしての就労経験を持つ人材を採用したい場合は、人材紹介サービスの活用が最も費用対効果が良いと思います。

人材紹介サービスは、一般的には採用時のオファー年収の35%程度のエージェント手数料が必要になりますので一見すると高く感じてしまいます。

しかし、採用が確実性が低い求人媒体・求人サイトへの投資や、稼働する人事担当の選考にかかる工数・人件費を考えると、むしろ人材紹介サービスの方がスピード感・コスト面においてコスパが良いというケースが多くあります。

というのは、人材紹介サービスの場合、紹介会社の採用ポジション要件の解像度の高さにもよりますが、「ピンポイントで欲しい人材を連れてきてくれる」「採用が決定するまでコストが一切かからない」などの特徴があるためです。

そのため、即戦力外国籍エンジニアを採用されている企業は、他集客チャネルと並行し人材紹介サービスを使っています。

2. Web求人サイト

エンジニア採用時にはGreenやDoda、Wantedlyでの募集が一般的になっており、近年のエンジニア売り手市場という背景において、掲載求人数は増加の一方です。

採用競合である大量の求人があるなかで、欲しい人材から自社にエントリーしてもらう確率は相対的に下がります。

また、今回のような外国人エンジニアを採用するとなると、ニッチであることから集客チャネルとしてはフィットしないため、日本で有名な求人媒体はおそらく効果の見込みが薄いと思います。

当社にお問い合わせされる企業様も、「Dodaに出しても欲しい人材からの応募がなかなかこない」というケースが多いことからも母集団形成に課題を持たれているんだろうと推測します。

3. 自社サイト

自社のウェブサイトに採用情報を掲載することで、企業の魅力を直接アピールできます。特に、外国人採用に積極的であることをアピールすること、英語でのサイト作りにより、外国人エンジニアの関心を引くことができるでしょう。

4. LinkedInなどのSNS

LinkedInなどのSNS、プラットフォームを活用することも可能です。

ただ、日本語能力が不足している人材も多いため、自社でダイレクトリクルーティングを行う場合は、経験や日本語レベルの見極めに多くのリソース・工数がかかってしまうことは避けられません。

一方で、複数名から成る磐石な中途採用チームが社内にある場合は、Linkedinでの採用ノウハウを社内に蓄積可能であるため、SNSアカウントを育て人材を集客できる状態にしていくための時間はかかりますが、長い目で見ると採用単価を抑えられるので、検討しても良い方法だと思います。

LinkedInは外国人エンジニアの採用に最適!手順やコツを解説

5. 知人や外国人社員からの紹介(リファラル採用)

実際に、当社でも外国人社員を採用するときに活用しているのですが、既存の従業員を通じたリファラル採用で、信頼できる外国人エンジニアを採用することもできます。社内向けにリファラル制度を周知しておくことがポイントになります。

オススメなのは人材紹介サービスとLinkedIn

上記で説明した手法のうち、オススメなのは人材紹介サービスとLinkedInです。

人材紹介サービスは「手間をかけず望む人材が手に入る」「ビザなどの面倒な手続きも代行してくれる」などのメリットがあります。

紹介料が発生するものの、採用にかかる手間や人件費を考慮すると、最初から人材紹介サービスを使用したほうが良い、というケースも多いです。

LinkedInは、低コストで採用するならオススメです。

ただ、「アカウントを育てる必要がある」「運用の手間がかかる」などのデメリットもあるため、もしそこまでのリソースがないのであれば、人材紹介サービスを検討してみましょう。

受け入れる時のポイント

外国人エンジニアを受け入れる時のポイントとしては、「改めて日本語を学ぶ機会を設ける」ということ。

採用した外国人エンジニアを現場に配属したあと、現場から「日本語がなかなか通じない」という意見が出ることも多くございます。

また、上述しているようにJLPTで高いレベルを取得しているエンジニアでも、開発の現場でしか使わないような専門用語についても理解しているとは限りません。

そういった事態を避けるためにも、法人向けの日本語教育サービスなどを利用することも一つの選択肢です。

弊社が展開する外国籍エンジニアに特化した人材サービス「JOBs Japan」では、入社が決まったエンジニアに3ヶ月間の研修を無料で行っています。

弊社は並行して「日本語オンラインスクール」というビジネス日本語に特化した教育サービスを展開していることもあり、入社予定のエンジニアに対して高品質なビジネス日本語の教育を行うことが可能です。

「外国人を採用したいが、いざ採用した後の教育が不安」といった方には最適なサービスとなっておりますので、気になる方はぜひお問い合わせくださいませ。

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