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DX推進に外国人ITエンジニアが必須な3つの理由

2022年11月24日 公開

執筆・監修:村元康太郎
JOBs Japan株式会社 代表。大手ソフトウェア開発企業の営業・マーケティング部門にて4年間従事した後、日本語オンラインスクールやIT JOBs in Japanを創業。
1000人以上の外国人に対して日本語学習サポートや、世界15カ国出身・100人以上のIT・機械・電気エンジニアの転職支援など豊富な実績を持つ。

IT Jobs in Japan 代表の村元です。ここ数年、DX(デジタルトランスフォーメーション)が叫ばれ続けていますが、その盛り上がり続いているにも関わらず、日本国内においてDXを推進できる人材は大幅に不足し続けており、ここ1~2年でシンボリックなDX成功事例も出ていない状況が続いています。

この記事では企業のDX推進にはどのようなスキルを持った人材が必要で、その解決策として、外国人ITエンジニアがその役割を担う可能性があることについて紹介をさせていただきます。

<そもそもどんなDX人材が不足しているのか>

いわゆるDX人材と呼ばれる職種には「コンサルタント(プロデューサー)」や「データサイエンティスト」「AIエンジニア」「フルスタックエンジニア」などが挙げられますが、いずれの職種も転職市場では非常に需要が高く、引く手数多な状況です。

コロナ禍によって本業の傍ら副業でDX業務をおこなう人も増えて行きましたが、依然として企業のもとめるDX人材の需要は増える一方で、売り手市場な状況が続いています。

<DX人材に必要なスキル・経験>

そもそもDX推進のために人材を採用するのではなく、社内にその役割を担う事ができる人材をアサインするか、あるいは育成をすることができれば良いのではないかという考えをお持ちの方もいるかもしれません。確かにそれができれば一番てっとり早い解決策にはなるのですが、DX推進を検討している企業の多くでDX人材を社内で育成することが上手く行かない理由があります。

「既存のスキームからの変革の抵抗感が強いこと」や「DXを推進しなければならないという危機感がない」というマインドセットを持った人間が少ないという事や、DXを推進するためのベネフィットがわからないという根本的な問題が原因であることが多いのです。

<外国人ITエンジニアの採用が成功のカギを握る可能性>

国内でDX人材の採用が難しいという理由でDX推進を諦めたり、あるいは高い料金を払ってコンサルやSier、代理店にやむなく相談をするという選択肢以外に、外国人ITエンジニアを採用して、DX推進を図るという手段もあります。

そもそも人材のリクルーティング市場で海外まで視野を広げると高度なITスキルをもった外国人ITエンジニアの絶対数は格段に増えます。

また、日本国内ではまだ取り組みがされていないような様々な開発案件などの実績をもった人材や、日本人の発想や着眼点とはまるで異なった視点からの斬新なアイデアをもった外国人ITエンジニアに出会える可能性にも期待ができます。

<まとめ>

国内の採用市場でDX人材を採用する事はなかなか難しく、一方で社内でのDX人材の育成には非常に時間やコストを要します。更にDXは成果を出すのに難易度が高く、時間を要する場合が多いとされています。

このようなことからも、国内だけにとどまらず、国外にも視野を広げ優秀なITエンジニア人材を発掘してみることがDX推進の成功の鍵になるかもしれません。

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