外国人エンジニア採用ならIT JOBs in Japanへ

2022年11月28日 公開

IT Jobs in Japan 代表の村元です。

2024年、NTT東西がISDNサービスを終了し。IP網へ移行することに伴い、データ通信や決済・受発注業務などに固定電話網を利用している企業に大きな影響が出るおそれがあります。

例えばPOSや銀行ATM、レセプトオンライン請求、軽微端末など非常に多種多様です。この記事では2024年のEDIに関する問題とその解決にあたって外国人ITエンジニア採用を推奨する理由について紹介をさせていただきます。

＜早めに対処をしないと手遅れになる
EDIの2024年問題＞

EDIなどでISDNを使用している企業は、早急にEDI再構築を検討し移行する必要があるでしょう。しかし、EDI再構築には手間も時間もかかり、簡単なものではありません。
現在、ITエンジニアの採用市場は売り手市場となっており、2023年からさらに駆け込みの需要が急増することが予想されます。

＜エンジニアリソースの確保が急務＞

多くの企業では普段の開発業務や今後リリースを計画しているシステムの開発プロジェクト等でITエンジニアのリソースが埋まっている状況が多いなかで、新たにEDI問題を解決する為の開発リソースを確保する事は容易ではない状況ではないでしょうか。
また、国内のITエンジニア採用において上述の通り売り手市場となっており、人材採用も容易ではありません。

また外部に発注する場合でも、多くの企業で駆け込みでの発注が急増すると想定されるため
開発費用も高騰していく可能性が懸念されます。

＜EDIの2024年問題の解決策＞

上記で述べてきた通り、日本国内のエンジニア採用に関しては売り手市場で、限られたパイの中からでの争奪戦になります。

特に優秀な人材になればなるほど引く手あまたな状況ですので、採用にいたるまで中々困難な状況が今後も続いて行くと思われます。一方で、海外のIT人材に目を向けると、高度IT人材を多く抱えるインドや欧州各国、日本企業もオフショア開発で多く進出している東南アジア諸国（ベトナムやインドネシア、ミャンマー等）は若くて優秀なIT人材が豊富に採用マーケットに存在しているため、一気にITエンジニア採用の可能性が広がって行きます。

外国人ITエンジニアの採用を検討することがEDIの2024年問題を解決する為の突破口として期待ができると言えるでしょう。