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韓国人エンジニアを採用!ITレベルや日本語力、兵役や採用手法について

2024年03月22日 公開

執筆・監修:村元康太郎
JOBs Japan株式会社 代表。大手ソフトウェア開発企業の営業・マーケティング部門にて4年間従事した後、日本語オンラインスクールやIT JOBs in Japanを創業。
1000人以上の外国人に対して日本語学習サポートや、世界15カ国出身・100人以上のITエンジニアの転職支援など豊富な実績を持つ。

韓国人エンジニアの特徴

国をあげて人材を育成しているため、韓国人のITスキルは高い

韓国人は日本に比べエンジニアが多く存在します。

2020年のデータでは、韓国のIT技術者の割合は世界12位であり、日本の32位よりもはるかに多くのIT技術者がいます。

エンジニア全体のうち同じ割合だけとりわけ優秀なエンジニアが存在すると仮定すると、IT技術者が多く存在するということは、それだけ優秀なエンジニアが多い、ということになります。

なぜ韓国人のIT技術者が多いかというと、韓国は国を上げてIT人材を育成しているため。

例えば、韓国では2007年から中高校、2017年から小学校で「ソフトウェア」が必修化され、2025年からは「コーディング」が必修化される予定です。

一方、日本は2020年から小学校、2021年から中学校、2022年から高校で「プログラミング」が必修化されることを考えると、韓国の教育制度がいかに先進的であるかがわかります。

さらに、大学でIT分野の学位を取得していない文系の学生でも、専門学校でスキルを習得しているケースがあります。

また、厚生労働省の「外国人雇用状況」の届出状況まとめ(令和5年10月末現在)によると、情報通信業で働いている日本在住の外国人の中では、韓国人が最も多いとされています。

ちなみに、韓国のITエンジニアの平均年収は約450万円で、日本と同等の水準ですが、韓国人エンジニアはスピード感を持って仕事を進める傾向があり、AIやIoT、クラウドとセキュリティなど、複合スキルやマーケティング寄りのスキルも重宝されています。

参考:https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_37084.html

言語スキルについて

韓国は世界で一番日本語学習者が多く、レベルが高い

韓国人エンジニアの言語スキルは、日本語と英語の両方において高いレベルにあります。

まず、日本語に関しては、韓国は世界で最も日本語学習者が多い国の一つであり、日本語国際センターの報告によると、82万人を超える学習者がいます。これは全世界の日本語学習者の約50%を占めているとされています。

韓国では中学校や高校で第二外国語として日本語を選択する生徒が多く、日本のアニメや漫画などの影響で独学で日本語を学ぶ若者もいます。

そもそも、日本語と韓国語はよく似ています。語順や語彙などに共通点が多いため、韓国人は比較的容易に日本語を習得することができると言えるでしょう。

漢字に関しては日本ほど日常的に漢字を使用しないため、日本語の漢字の読み書きに苦労することがあるものの、世界的に見ると韓国人の日本語スキルは高いと言えるでしょう。

このように、韓国人は世界的に見ても日本語学習者が多く、それだけ優れた日本語スキルを持っている方が多いと言えます。日本企業が韓国人エンジニアを雇用する際も、これは大きなメリットでしょう。

参考:https://www.mgu.ac.jp/main/educations/library/publication/pre_jinshaken/no19/09_P75-90.pdf

韓国人の英語力は日本人より高い

また、韓国人エンジニアの英語力は、日本人と比較して高いとされています。

 2020年のTOEFL iBT国別平均スコアでは、韓国は86、日本は73で日本は大きく下回っています。なお、世界平均スコアは87です。 

また、2023年6月にETS(TOEICの開発機関)が実施した調査では、韓国人のTOEICの平均スコアは675点、日本人の平均スコアは561点。

100点以上の差が開いているように、韓国人は日本人よりも英語ができる方が多いと言えます。 

さらに、EF English社の調査によると日本は87位で「低い能力」と評価されている一方、韓国は世界の111カ国中49位で「中程度の能力」と評価されています。

これらの結果を総合的に見ると、韓国人は全体として日本人よりも英語力に優れており、それだけ韓国人エンジニアの中にも英語を使いこなす能力がある方が多いと言えます。

参考:https://www.iibc-global.org/iibc/press/2022/p194.html

韓国人は日本で文化的ギャップを感じにくい

日本の文化の親和性についても、詳しく見てみましょう。

まず、韓国人は日本の文化や慣習に対して比較的親近感を持っています。

韓国では着物、J-POP、アニメ、茶道などの日本文化が人気であり、地理的な近さから文化的な交流も盛んです。

これは、韓国人エンジニアが日本企業で働く際に、文化的なギャップを感じにくいという利点になります。

ただ、企業文化の面では日本と韓国にいくつかの違いがあります。

韓国では賃金や福利厚生、適切な勤務時間を重視する傾向があり、やりがいや人間関係よりも給与などの待遇を優先する場合が多いです。

また、韓国では上司から与えられた仕事の優先順位が高く、上下関係が厳しい傾向にあります。

なぜ韓国の上下関係が厳しいかというと、儒教の影響が大きいと考えられます。

社会心理学者である大渕憲一氏は「伝統的価値観の国際比較:日本、韓国、中国、米国における儒教的価値観」の中で「韓国には儒教文化が深く浸透しており、現在でもその遺風が社会の根底部分、道徳体系、生活様式、年長者と若年層との関係などに残っているだけでなく、大部分の法体系の基礎をなしてもいる」と指摘しています。

このように、韓国における上下関係は儒教の考え方に基づくと考えられるでしょう。

ただ、キャリアに関する考え方は異なります。

韓国人は転職を積極的に行う傾向があり、キャリアアップを重視します。

日本では長く同じ職場で働くことが好印象を与えますが、韓国では職を変えることが一般的です。

このため、韓国人エンジニアを採用する際には、その会社でどのようなキャリアを歩んでいけるのかが分かるようにキャリアパスや評価制度を明確にすることが重要です。

以上のことから、韓国人エンジニアは日本文化との親和性が高いものの、企業文化やキャリアに関する考え方には違いがあるため、採用する際にはこれらの点を考慮し、適切なサポートを行うことが求められます。

参考:https://tohoku.repo.nii.ac.jp/record/2533/files/0385-4841-2015-79%281-2%29-1.pdf
参考:https://www.jil.go.jp/kokunai/statistics/databook/index.html

韓国人エンジニアを採用するメリット

海外就職を目指す人が多く、人材を見つけやすい

まず、日本国内ではエンジニアの不足が深刻化しており、特に若手人材の確保が難しい状況が続いています。経済産業省の「IT人材需給に関する調査」によると、2030年までにエンジニア人材が継続して減少すると予測されています。

このような中、日本人だけに焦点を当てて採用を行うと、採用目標の達成が困難になるのは明白です。

上述したように、韓国は世界でも有数のIT技術者を輩出する国の一つ。

2020年のデータによれば、韓国のIT技術者の割合は世界12位に位置づけられています。32位の日本と比べると、日本よりもはるかに多くのエンジニアがいることを意味します。

また、韓国では海外就職を積極的に検討している若者が多いこともメリットです。

YBM韓国TOEIC委員会の2019年の調査では、1,118人のうち47.6%は「国内就職が難しければ、海外での就職も選択肢として入れると答えている」と回答しており、約半数の学生が国内就職が難しい場合に海外就職を検討していることがわかります。

なぜ海外就職を志す韓国人の学生が多いかというと、韓国国内では就職が厳しいためです。

韓国の4年大学に通う新卒学生の就職率は過去5年60%〜65%の間であり、日本と比較すると30%も低い値となっています。

このように韓国人はIT人材が多く海外就職を目指す人も多いため、日本企業が韓国人エンジニアを採用する際に、優秀なIT人材を見つけやすいと言えるでしょう。

日本語力が高いため言語の壁が低い

また、韓国人エンジニアを採用する際のメリットの一つは、言語の壁が比較的低いことです。

上述したように韓国は世界で最も日本語学習者が多い国の一つであり、日本語国際センターの報告によると、82万人を超える学習者がいます。

これは全世界の日本語学習者の約50%を占めており、多くの韓国人が日本語に親しんでいることがわかります。

また、日本語能力試験(JLPT)の国別受験者ランキングでは、韓国は世界第3位。特に最も難しいN1レベルと次に難しいN2レベルの受験者に関しては一位です。

ここからも、韓国人が高いレベルの日本語能力を持っていることがわかるでしょう。

ただ、日本語能力試験では、会話力を測る問題はありません。そのため日本語能力試験N 2に合格していても、実際の会話レベルはN 2相当ではなく、N 3レベルやN4レベルであるケースも多々あります。

そのため、採用の際には、日本語能力試験(JLPT)の資格保有状況や、過去に受けた日本語教育の内容、日本語のスピーキングスキルなどを漏れなく確認することが重要です。

また、日本語力が十分でない場合には、ビジネス日本語の研修サービスなどを利用することで、言語の溝を効果的に埋めていくことができるでしょう。

弊社でもビジネス日本語に特化した「日本語オンラインスクール」を展開しており、法人様向けに研修を行っています。

ちなみに、弊社が運営する外国籍ITエンジニア特化型の人材紹介サービス「IT JOBs in Japan」では、2019年の創業より運営している「日本語オンラインスクール」の2,000名を越える日本語学習者のデータをもとに独自の人材データベースを構築しています。

「日本語オンラインスクール」が外国籍社員がビジネス現場で活躍できることを目的としたスクールであるということもあり、弊社で日本語教育を受けたJLPT N2レベル(ビジネス会話レベル)目安の人材のご紹介が可能です。

また、入社が決定した求職者に対して、3ヶ月の研修を無料で実施しており、通常外国籍エンジニアを採用する際に発生する教育コストの負担軽減・削減にも貢献しています。

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スピード感を持って行動できる人材を獲得できる

韓国では「パルリパルリ=(早く早く例えば)」という言葉が象徴するように、素早く行動する文化が根付いています。

この文化は、IT業界など変化が激しい分野での対応速度を重視する企業にとって大きなメリットとなるでしょう。

事実、韓国はIT技術の先進国であり、韓国人エンジニアは最新の技術トレンドに精通していることが多いです。

また、韓国人は直接的なコミュニケーションを好み、思ったことをストレートに伝える傾向があります。これは、チーム内での意思疎通を促進し、迅速な問題解決につながる場合があります。

ただ、韓国の方々のコミュニケーションスタイルは日本の環境においては誤解を招くこともあるため、文化的な違いを理解し、適切に対応することが重要です。

韓国人エンジニアを採用するデメリット

日本人よりも時間的コストがかかる

時間的なコストの増加は、韓国人エンジニアの採用において考慮すべきデメリットの一つ。

外国人エンジニアの採用に際しては、日本での在留資格の取得や更新など、さまざまな行政手続きが必要となります。これらの手続きは複雑であり、時間を要する場合が多いです。

また、適切なビザを保持していない場合には、企業側が罰則を受けるリスクもあります。そのため、採用プロセスでは、ビザ関連の手続きに細心の注意を払う必要があります。

さらに、韓国人エンジニアが日本で働くためには、日本語や日本文化の習得が欠かせません。これには、採用後の研修やフォローアップが必要となり、企業側の時間的な投資が求められます。

また、これらの研修には、翻訳や通訳サービスの利用が必要となることもあります。

このように、韓国人エンジニアの採用は、日本人エンジニアと比べて時間的なコストが高くなる可能性があるため、採用を検討する際には、これらの点を十分に考慮することが重要です。

外国人の人材紹介に特化したエージェントなどでは、就労ビザの申請などの面倒な手続きを代行してくれるケースもあるので、そのようなサービスの使用も検討してみるのも手です。

弊社が運営する外国籍ITエージェント特化型の人材紹介サービス「IT JOBs in Japan」でも、行政書士と提携を行いビザ関連のサポートを行っています。

実際にさまざまな国籍のエンジニアを企業にご紹介&ビザの切り替えをサポートさせていただいた実例もございます。ご入用の方は、ぜひお問い合わせくださいませ。

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さまざまなサポートや社内体制の調整が必要になる

日本企業における外国人エンジニアの採用は、彼らが持つ専門技術以外にも、心理的・生活面でのフォローが不可欠です。

特に、異国の地で働くことになる彼らには、日々の生活で直面するストレスが予想されるため、会社として彼らをサポートする体制の構築が求められます。

例えば、彼らの不安や悩みに耳を傾ける定期的な面談や、適切な対策を立てる取り組みなどです。

さらに、韓国から日本へ移住してきたエンジニアには、住宅の手配や日常生活のサポートが特に重要です。彼らが新たな環境に早期に適応し、安定した生活を送れるように、企業はサポート体制を整えるべきです。

これらの精神的、生活面での支援を提供することは、特に人材や財政資源が限られている中小企業にとって、追加の負担になる可能性があります。

したがって、韓国人エンジニアを採用するにあたり、必要な支援体制について事前に計画を立て、対応策を準備することが欠かせません。

また、採用する韓国人エンジニアがチーム内で受け入れられるような環境整備も必要です。

韓国人は一般的に自己表現が豊かで自己主張が強いため、日本の職場環境においては意見の衝突が生じる可能性も考慮する必要があります。

日本の企業文化では集団意識や調和を重んじる傾向があるため、韓国人エンジニアと日本人スタッフとの間で、コミュニケーションの取り方や意見の対立をどう橋渡しするかが重要になります。

韓国人エンジニアを採用するときの注意点

目標とする日本語レベルについて

外国人エンジニアを採用する際、日本語能力の目標設定は企業にとって重要なポイント。

一般的に、日本語能力の評価には日本語能力試験(JLPT)やBJTビジネス日本語能力テストが利用されますが、これらの試験は主に「会話以外」の能力を測るため、N1やN2の資格を持つ外国人でも、実際の会話がスムーズに行えない場合は多くあります。

また、N2を取得してから時間が経過している場合、実際の会話レベルはN2よりも低いN3レベルに相当することが多く、日本人社員のサポートがなければ、客先でのコミュニケーションが難しい場合もあります。

このような背景から、弊社が運営する日本語オンラインスクールでは「会話力」に焦点を当てた独自の「10段階の会話レベル」を設定し、会話力を客観的に評価しています。

大手SIer企業では、採用時の日本語会話レベルとしてレベル8以上を求めることが多い一方で、中小のSIer企業ではレベル5〜7を目安とすることが多く、実際に採用してからコミュニケーションの課題が生じることがあります。

重要なのは、該当社員が現在どの会話レベルにあり、どのレベルを目指すべきかについて、社内や現場の上司と共通の認識を持つこと。目標設定は企業によって異なりますが、多くの場合、最終目標として会話レベル7、8(JLPT N2レベル相当)を設定するケースが多いです。

参考までに、弊社が運営する日本語オンラインスクールでレッスンを行っている生徒さんの会話レベルが実際にわかる動画をここに掲載しておきます。この動画が「どのレベルの日本語レベルを目標とするか」を決定する際の目安になれば幸いです。

会話レベル4、製造業の技術者(インドネシアご出身)

会話レベル5、ITシステム開発の技術者(ベトナムご出身)

会話レベル6、ITシステム開発の技術者(中国ご出身のエンジニア)

会話レベル8、ITシステム開発の技術者(中国ご出身のエンジニア)

弊社では、法人向けのビジネス日本語教育サービスも展開しています。

外国人エンジニアを採用する際にに気になる「日本語の教育はどうすれば良いのか」「うちは専門的な用語を多く使う職場だが大丈夫なのか」などの日本語力の悩みを一気に解決することが可能ですので、気になる方はぜひご相談くださいませ。

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兵役への配慮と契約時の説明を入念にする

韓国人と雇用契約を結ぶときにはいくつかの注意点があります。

まずは兵役についてです。ご存じの方も多いと思いますが、韓国では男性に対して兵役が義務付けられています。

兵役は約2年間であり、多くの韓国人男性は大学生のうちに休学して軍に入隊することが一般的です。契約を行う際にはすでに兵役を受けたかどうかを確認する必要があるでしょう。

また、労働法も日本と韓国で異なります。

例えば、韓国では使用者と労働者が合意すれば、週当たり12時間までの法定労働時間を超える時間外労働が可能ですが、日本では労使協定を締結することにより、時間制限はなくなります。

また、割増賃金率も異なります。

日本では時間外労働・所定休日労働:125%、法定休日労働:135%、深夜労働:25%。

一方、韓国では時間外労働:150%、法定休日労働:150%、深夜労働:150%です。

このように、韓国の方が割増賃金率が高いのです。

さらに、韓国には配偶者出産休暇という制度が存在します。

韓国では「配偶者の出産日から30日以内に請求があった場合には、5日の範囲内で3日以上の出産休暇を与えなければならず、3日間は有給としなければならない」とされています。

一方、日本ではこのような規定はありません。

このような違いによるトラブルを避けるために、雇用契約を結ぶときにはどのような内容で契約をするのかしっかりと説明しましょう。

参考:https://www.tk-sr.jp/tadanavi_article/korea04/

外国人社員でも日本人と同じ待遇で雇用する

韓国人エンジニアを雇用する際、待遇面における留意点は以下の通りです。

第一に、外国籍の従業員を雇用する場合でも、賃金や労働時間は日本の労働基準法に準拠して設定する必要があります。

住宅補助や生活費のサポートなど、生活面でのフォローも考慮することが望ましいです。

外国人と日本人の従業員間で待遇に格差を設けないよう、公正な扱いを心がけましょう。

韓国と日本では、労働に関する文化的な違いが存在します。たとえば、韓国では従業員に食券を提供したり、給料に食費を含める習慣がありますが、日本ではそうした文化は一般的ではありません。

こうした微細な待遇の違いが無駄なトラブルを引き起こさないよう、やはり契約時にはしっかりと説明することが重要です。

また、韓国人エンジニアが日本の生活習慣に順応するまでの間、サポート体制の構築が必要です。例

えば、日本のマナーや慣習に関する説明会を行ったり、日本語のトレーニングを提供したりすることで、職場へのスムーズな適応を支援しましょう。

韓国人が苦手な日本語の発音などに配慮する

あず、韓国人エンジニアの日本語のレベルに応じて、コミュニケーションの際には言葉を選び、ゆっくりと明瞭に話すことが重要です。

また、難解な表現や専門用語の使用は避け、分かりやすい言葉を心がけましょう。

韓国人が話す日本語の発音の特徴を理解することも大切です。例えば、韓国語には「濁音」が限られているため、日本語の「ざ行」の発音が苦手であることが多いです。これらの言語的特性を踏まえ、発音の違いに配慮した指導を行いましょう。

また、韓国人と日本人の性格の違いについても理解しておきましょう。上述したように、韓国人は率直に意見を述べる傾向があり、自己主張が強い場合もあります。

日本の職場環境との文化的な違いを理解し、双方がリスペクトし合えるコミュニケーションを目指しましょう。

採用した韓国人エンジニアが安心して働けるようなサポート体制を整えることで、彼らの能力を最大限に活かし、企業の成長に貢献できるでしょう。

韓国人エンジニアを採用する手法

採用手法費用手間サポート
人材紹介やや高い少ないあり
Web求人サイト普通普通なし
紙媒体普通普通なし
ハローワーク安い普通なし
自社サイト安い多いなし
SNS安い普通なし
知人からの紹介安い普通なし

人材紹介

外国人に特化した人材紹介サービスを利用することで、求めるスキルを持ったエンジニアを効率的に探すことができます。

また、これらのサービスは就労ビザの申請サポートも行っていることが多いため、採用プロセスがスムーズに進むでしょう。その他の方法では、基本的にサポートは期待できないため「手間をかけず望む人材を手に入れたい」という方には最適の方法になります。

人材紹介は専門のサービスを利用するため費用が必要になりますが、採用のために稼働する人事社員の人件費を考えると、むしろ人材紹介サービスを利用した方が安いというケースも多くあります。

弊社でも、外国籍ITエンジニアの採用に特化した人材紹介を行っております。

ご紹介する人材の中には、弊社が並行して運営しているビジネス日本語に特化した日本語スクールである「日本語オンラインスクール」で日本語教育を受けたJLPT N2レベル(ビジネス会話レベル)目安の人材も多く、雇用する時点である程度日本語に人材も多くなっています。

さらに、入社が決定した求職者に対して3ヶ月分の研修も無料で実施しているため、採用にかかる手間を大きく削減するだけでなく、採用した後の教育コストも大幅に削減することが可能です。

「外国人採用を行っていきたいがやり方が分からない」「採用した後の教育が不安」といった悩みを一気に解消できるサービスとなっておりますので、まずはお問い合わせくださいませ。

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Web求人サイト

オンラインの求人サイトを利用して、広範囲にわたる求職者にアピールすることができます。特に技術職に特化した求人サイトでは、優秀な外国人人材を見つけやすいです。

例えば、Daijob(https://www.daijob.com/)、GaijinPotJob(https://jobs.gaijinpot.com/)などの求人サイトを使うと、日本で働きたいと考えている韓国人を含めたさまざまな外国人にアプローチすることができるでしょう。

一方、JobKorea(https://www.jobkorea.co.kr/)やSaramin(https://www.saramin.co.kr/)など韓国の求人サイトも複数ありますが、そこに掲載されている求人は韓国国内のものがほとんどです。

そのため、訪れるユーザーもほとんどは海外での就職を考えていないと考えられるため、日本国内で韓国人を採用したい場合にはオススメとは言えません。

紙媒体

新聞や専門誌などの紙媒体を利用して求人広告を出すことも一つの方法です。

特に、韓国人コミュニティが読むメディアに広告を出すことで、ターゲットとなる人材に直接アプローチできるでしょう。ただ、そういった場合は韓国語を理解できる人の入念なサポートが必要になってしまいます。

ハローワーク

日本の公共職業安定所であるハローワークを通じて、求人情報を提供することも可能です。

ハローワークでは外国人求職者向けのサポートも行っているため、韓国人の採用につながる場合があります。

自社サイト

自社のウェブサイトに採用情報を掲載することで、企業の魅力を直接アピールできます。

特に、外国人採用に積極的であることをアピールすることで、韓国人エンジニアの関心を引くことができるでしょう。

SNS

SNSも採用活動としては良い方法です。

採用のSNSといえば、LinkedIn。LinkedInは世界最大級のビジネス特化型SNSであり、韓国人エンジニアと直接コネクションを築くことが可能です。

LinkedInでは、利用者がビジネス専用のプロフィールを作成し、人材を探したり、営業先の顧客、商談先と直接コンタクトを取ることが可能です。

世界中の豊富な人材データベースがあるため、募集要項にマッチする人材を容易に探すことができ、人材に直接メッセージが送れるのでダイレクトリクルーティングでの活用が期待できます。

LinkedInの最大のメリットは「求人掲載側も無料で使える」こと。indeedも同じく無料ではありますが、課金しないと基本的には優先的に表示されない仕様となっています。

外国籍ITエンジニア特化型の人材紹介サービス「IT JOBs in Japan」を運営する弊社は、LinkedInを用いた外国人ITエンジニアのダイレクトリクルーティングで独自のノウハウを持っています。クライアント企業への紹介実績も多数あります。

どんな出身者、どんな開発言語経験、どんなポジションが欲しいかによって、ターゲットする媒体やアプローチが変わってくるため「外国籍エンジニア採用に興味あるけど、どこから始めればいいかわからない」といった方はお気軽にお問い合わせください。

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知人からの紹介(リファラル採用)

既存の社員やビジネスパートナーからの紹介を通じて、信頼できる韓国人エンジニアを採用することが可能です。

この方法は、採用コストの削減や採用プロセスのスピードアップにも貢献してくれるでしょう。

ただし、優秀な韓国人エンジニアを紹介できる人脈や企業とのつながりを持っている場合は限られているかもしれません。

そのような状況では、韓国人エンジニアの紹介に特化した人材紹介会社を利用することが効果的な解決策となります。

韓国人エンジニアを受け入れるときのポイント

韓国人エンジニアを採用した後、彼らが日本の職場で円滑に働けるようにするためには、いくつかのポイントがあります。特に、日本語教育の機会の提供と日本の文化や習慣の説明は重要です。

日本語力は高いもののやはり追加で教育が必要

上述の通り、韓国は世界で最も日本語学習者が多い国の一つ。日本語能力試験(JLPT)の、最も難しいN1レベルと次に難しいN2レベルの受験者も世界で一位です。

ただ、全体で日本語を流暢に話せるエンジニアは決して多くはなく、採用する時点で日本語のスキルレベルを事前に確認することが重要です。

日本企業の多くは高度な内容の会議を日本語で行っているため、採用した韓国人エンジニアが最大限に活躍するためには、日本語教育の機会を提供することが重要です。

採用した外国人エンジニアを現場に配属したあと、現場から「日本語がなかなか通じない」という意見が出ることも多くあるため、そういった事態を避けるためにも、法人向けの日本語教育サービスを利用することも一つの選択肢です。

弊社が展開する外国籍エンジニアに特化した人材サービス「IT JOBs in Japan」では、入社が決まったエンジニアに3ヶ月間の研修を無料で行っています。

弊社は並行して「日本語オンラインスクール」というビジネス日本語に特化した教育サービスを展開していることもあり、入社予定のエンジニアに対して高品質なビジネス日本語の教育を行うことが可能です。

「外国人を採用したいが、いざ採用した後の教育が不安」といった方には最適なサービスとなっておりますので、気になる方はぜひお問い合わせくださいませ。

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日本の文化、習慣などを明確に説明する

韓国人に限った話ではありませんが、日本で初めて働く外国人にとって「有給休暇」や「代休」「振り休」などの制度は初めて聞くもののはず。

こういった日本独特の制度の存在だけでなく、なぜそのような制度があるのかという背景も含めて説明することで、相互理解が深まるでしょう。

韓国人側だけではなく、受け入れる職場にも韓国人の性質について周知することが大切です。生まれ育った文化が大きく違う人々が同じ環境で働くわけですから、そういった双方の歩み寄りが大切になります。

これらのポイントを踏まえ、韓国人エンジニアを受け入れる際には、彼らが日本の職場でスムーズに働けるようにサポートすることが重要です。

彼らの能力を最大限に引き出し、企業の発展に貢献してもらうことができるでしょう。

お気軽にお問い合わせください