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インド人機械・電気エンジニアを採用!特徴やメリット、注意点を解説

2024年06月14日 公開

執筆・監修:村元康太郎
JOBs Japan株式会社 代表。大手ソフトウェア開発企業の営業・マーケティング部門にて4年間従事した後、日本語オンラインスクールやIT JOBs in Japanを創業。
1000人以上の外国人に対して日本語学習サポートや、世界15カ国出身・100人以上のIT・機械・電気エンジニアの転職支援など豊富な実績を持つ。

「若くて実務経験のある機械・電気エンジニアが採用できない…」

という悩みを抱えているものづくり業界の人事担当者の方は多くいらっしゃるでしょう。

そもそも日本は工科系の学生が少なく、工科系学部を卒業してもITなど製造業以外の業界に就職することが多いなどの理由で、機械・電気エンジニアの数は少なくなっています。

若くて優秀な方も一定数はいらっしゃいますが、そういった人材は高年収をオファーできる一部の大手企業に獲得されてしまっているのが現状です。

そういった事情の中で、実はいま外国人機械・電気エンジニアの採用を選択される方も増えています。

特にインドに関しては、インド工科大学(IIT)やビルラ工科大学(BITS)など優秀な工科大学が多く存在するためハイレベルな人材が多く、機械工学・電気電子を専攻した人材が多くなっており、外国人採用を行う際の人気な国となっています。

今記事では、外国籍機械・電気エンジニアに特化した人材紹介サービス「Monozukuri JP」を展開する弊社が

・インド人エンジニアの特徴
・インド人機械・電気エンジニアを採用するメリット/デメリット
・採用する際の注意点
・インド人機械・電気エンジニアを採用する手法
・受け入れるときのポイント/注意点

など、人材探しから採用した後のポイントまで含めて解説していきます。

インド人機械・電気エンジニアの特徴

年収はスキル・日本語レベル・日本での実務経験によって変動

外国人機械・電気エンジニアの場合は年収はおもに以下の3つの要因によって変動します。

  1. スキル
  2. 日本語レベル
  3. 日本での実務経験

例えば現場補助やCAD操作・加工オペレータ業務など比較的難易度の低い業務をこなせるスキルを持っていて、日本での実務経験が1~3年、日本語レベルはJLPT N3~N2の場合はオファー年収が300~400万円に。上記の表ではタイプ1に当てはまります。

3D CAD設計や設計変更、使用環境検討や客先との仕様確認などより難しい業務をこなすスキルがあり実務経験が長く日本語力もN2以上と高い場合は年収は420万円以上、高くて600万円ほどまで上昇。

さらに高いスキルを持っていて業務経験も長い場合は800万円ほどまで年収がアップしていくイメージとなります。

日本語力は高くない|専門用語は追加研修が必要

インド人機械・電気エンジニアの日本語力は一般的に高くありません。2023年の調査によると、インドで日本語能力試験を受験した人数は約14,000人でした。

これは、同じ調査でベトナム(約26,000人)や韓国(約34,000人)の受験者数と比べてかなり少ない数字です。特に、最難関のN1レベルの受験者数は416人にとどまり、他国と比べて格段に少ないことがわかります。

インドでは、公用語のヒンディー語と準公用語の英語に加えて、州ごとの言語や方言が多岐にわたります。このため、国民はこれらの言語を優先して学ぶ必要があり、日本語のような他の外国語を学ぶ人は少ないのが現状です。地理的な要因もあり、日本から遠いインドでは、日本語を学ぶ動機が少ないと考えられます。

ただ適切な学習環境が整えば、日本語力の向上も期待できるでしょう。

英語力|日本人より高水準

インド人エンジニアの英語力は、日本人と比べて非常に高い水準にあります。2023年のEF EPI(English Proficiency Index)によると、インドは113カ国中60位に位置し、「標準的」と評価されています。

一方で、日本は87位で「低い」に分類されています。このことから、インド人の英語力が日本人よりも高いことが明らかです。

インドでは、約1億2500万人が英語を話すとされ、これは総人口の約10%にあたります。英語は異なる母語を持つ人々の共通言語として広く使われており、特に教育分野では英語が教授言語として多くの学校で採用されています。

例えば、首都デリーでは60%以上の学校が英語を教授言語として使用しています。このような環境により、インド人エンジニアの英語力は自然と高いレベルにあるのです。

実際に弊社がご紹介させていただいたインド人機械エンジニアの方も、ビジネスレベルの高い英語力をお持ちでした。

インド出身の機械エンジニアご採用、構造設計・試作開発、日本語N2レベル、英語力お持ち
https://monozukuri.nihongo-jobs.com/2024/06/01/280/ 

文化面の親和性|日本人の弱点を補える

インドと日本の文化は、国民性やビジネスに対する考え方など、さまざまな側面で異なります。

インド人の特徴を理解することで、日本人が苦手とする部分を補うことが可能です。

まずインド人は非常に社交的で、他人とのコミュニケーションを楽しむ傾向があります。初対面でもプライベートな話題に抵抗がなく、ポジティブで寛容な性格が特徴です。

これは、ヒンドゥー教の寛容さや、多様な民族や宗教が混在するインドの社会背景に由来しています。また、「なんとかなる」という楽観的な姿勢もインド人の特徴と言えるでしょう。

また、多民族国家であるインドでは、異なる文化や習慣に対する寛容さと柔軟性が育まれています。異なるバックグラウンドを持つ人々と日常的に接することで、柔軟な思考と広い視野が養われています。

そのため海外志向が強く、自己研鑽に意欲的である傾向があります。

ただ、インド人と日本人の間では、時間に対する意識の違いが顕著です。日本人は時間厳守を重視しますが、インド人は比較的柔軟な時間感覚を持っています。

状況に応じた柔軟な対応が可能であり、ビジネスシーンでの多様な状況に適応しやすいと考えられます。

日本人が持つ慎重さや内向的な性格とは対照的に、インド人は一般的にポジティブで好奇心旺盛。

この性格は、チームに新たな視点や活力をもたらすことができるでしょう。特に、日本企業においては、新しいアイデアや柔軟な発想が求められる場面で、インド人の積極的な姿勢が役立つことが期待されます。

このようなインド人の社交的で柔軟な性格は、日本の職場文化に新しい風をもたらすでしょう。日本の慎重さとインドの積極性が融合することで、よりバランスの取れたチームが形成される可能性があります。多文化共生の観点からも、インド人エンジニアの採用は日本企業にとって有益です。

インド人機械・電気エンジニアを採用するメリット3つ

若手人材が確保できる|平均年齢が28歳のインド

インドの平均年齢は約28歳であり、若者の割合が非常に高い国です。

これに対して、日本の平均年齢は約48歳です。この若い労働力の豊富さは、特に業界において大きな利点となります。技術の進歩が早く、常に最新の知識やスキルが求められるものづくり業界において、若い人材は新しい情報を素早く吸収し、柔軟に対応する能力が高いため、こうした環境に適応しやすいといえます。

さらに、インドでは若い世代を中心に教育が盛んであり、優秀な若手人材が多く存在します。若い労働力はエネルギーに満ち、新しいアイデアや革新的な技術をもたらす可能性も高いです。

優秀な機械・電気エンジニアを採用可能|優秀な工科大学が多い

インドには優秀な工科大学が多数存在し、高いスキルを持つエンジニアが多く育っています。例えば、インド工科大学(IIT)やビルラ工科大学(BITS)など、世界的に見ても評価の高い工科大学が数多く存在します。

以下は、各国が公開しているデータを参考に作成した、日本を含むアジア各国における機械工学・電気工学の学生数の比較表となります。こう見ると、インドにいかに多くの機電系学生がいるのかがわかるはずです。

機械工学の学生数電気工学の学生数
インド1,300,0001,100,000
日本80,00070,000
韓国50,00045,000
ベトナム20,00018,000
フィリピン25,00022,000
タイ30,00028,000

このため、インド人エンジニアを採用することで、日本国内では得られない優秀な人材を獲得することが可能です。また、インド人エンジニアは英語力が高い傾向にあるため、グローバルなプロジェクトにも柔軟に対応することができます。

日本では製造業よりもIT業界の就活における人気が高いということもあり、ますます機電系の学生の採用は困難になっているはずです。こうした背景の中、コレほど多くの機電系学生が存在するインドの人材を採用していくのは合理的だと言えるでしょう。

参考

若手・実務経験ありなど採用困難な層を獲得できる

インド人エンジニアの採用は、日本人では採用が困難な層を獲得する大きなチャンスとなります。例えば、電気回路設計の経験を持つエンジニアや、デジタル回路とアナログ回路の設計経験があるエンジニアは、日本では既に高年収をオファーできる企業に獲得されてしまっていることが多いです。

インドの平均年齢が28歳と若く、若手層のボリュームが日本よりも格段に多いため、若年層の採用が容易です。さらに、外国人エンジニアの採用はまだ日本では広く浸透していないため、採用競争も日本人ほど激しくありません。

その結果、日本人では採用が難しいスキルを持つ人材も、インド人エンジニアを採用することで比較的簡単に獲得することができます。

インド人機械・電気エンジニアを採用するデメリット

1. 日本人よりも時間的コストがかかる|ビザ申請など

インド人エンジニアを採用する際には、ビザ(在留資格)の取得が必須となります。企業がこれに対応することが多く、ビザ申請には時間と手間がかかります。

例えば、申請書類の準備や提出、さらには入国管理局とのやり取りなどが必要であり、これは日本人を採用する場合には不要な対応です。ビザ申請が煩雑であるため、外国人採用には追加のコストが伴うことがデメリットとなります。

しかし、人材紹介会社などを利用すれば、紹介と同時にビザ申請も代行してくれるサービスがあります。こうしたサービスを利用することで、企業の手間を大幅に省くことが可能です。

2. さまざまなサポートが必要

外国で生活することは簡単ではありません。言語や文化の違いからコミュニケーションがうまくいかず、孤独感を感じて帰国してしまう外国人も少なくありません。

そのため、「せっかく優秀なエンジニアをコストをかけて採用したのに、すぐに退職してしまった」という事態を避けるためには、定期的なヒアリングを行い、問題や困難を早期に解決することが重要です。

インドからエンジニアを呼び寄せる場合、住居探しや生活面でのサポートが必要になることもあります。これには、生活の基盤を整えるための支援やメンタルサポートが含まれ、企業にとっては追加の負担となる可能性があります。

また、文化的な違いを理解し、適切に対応することが求められます。

日本人とは異なる時間感覚や上下関係、表現方法、評価基準など、文化的なギャップが存在するため、お互いが最も仕事をしやすい環境を作るための配慮が必要でしょう。

3. 専門用語は追加教育が必要

インド人エンジニアを採用する際には、日本語力に加えて、製造業特有の専門用語の教育が必要です。例えば、「工程内不良品」「金型」「パレット」などの用語は、製造業の現場で頻繁に使用されますが、これらを十分に理解している外国人エンジニアは少ないことが多いです。

そのため、入社後に追加の教育を行い、専門用語や業務フローについての理解を深めてもらう必要があります。

このように、インド人エンジニアを採用する際には、日本国内のエンジニアと比較して追加の手間やコストがかかることがあります。

しかし、これらのデメリットを適切に管理することで、優秀な外国人エンジニアの採用は企業にとって大きな利点となり得ます。

インド人機械・電気エンジニアを採用する時の注意点

採用時に目標とする日本語力はさまざま

インド人エンジニアを採用する際、日本語能力の評価と目標設定は重要なポイントです。

一般的に、日本語能力試験(JLPT)やBJTビジネス日本語能力テストが利用されますが、これらの試験は「会話以外」の能力を測るものであり、N1やN2の資格を持っていても実際の会話がスムーズに行えない場合が多いです。

特に、N2を取得してから時間が経過している場合、実際の会話レベルはN2よりも低いN3レベルに相当することがよくあります。

製造業では、日本語の問題が人命に関わることもあるため、追加の研修が必要な場合があります。弊社が運営する日本語オンラインスクールでは「会話力」に焦点を当てた独自の「10段階の会話レベル」を設定し、客観的に評価しています。

多くの大手企業では採用時にレベル8以上を求めることが多く、中小企業ではレベル5〜7を目安とすることが多いです。重要なのは、社員の現在の会話レベルと目標レベルを社内や現場の上司と共有することです。一般的に、最終目標として会話レベル7、8(JLPT N2レベル相当)を設定するケースが多いです。

参考までに、弊社が運営する日本語オンラインスクールでレッスンを行っている生徒さんの会話レベルが実際にわかる動画をここに掲載しておきます。この動画が「どのレベルの日本語レベルを目標とするか」を決定する際の目安になれば幸いです。

会話レベル4、製造業の技術者(インドネシアご出身)

会話レベル5、ITシステム開発の技術者(ベトナムご出身)

会話レベル6、ITシステム開発の技術者(中国ご出身のエンジニア)

会話レベル8、ITシステム開発の技術者(中国ご出身のエンジニア)

弊社では、法人向けのビジネス日本語教育サービスも展開しています。外国人エンジニアを採用する際にに気になる「日本語の教育はどうすれば良いのか」「うちは専門的な用語を多く使う職場だが大丈夫なのか」などの日本語力の悩みを一気に解決することが可能ですので、気になる方はぜひご相談くださいませ。

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契約面の注意点|契約・規則について伝える

外国人を採用する際には、日本人以上に給与や目標、評価基準などを明確に説明することが重要です。インドでは日本の「就活」のような概念がなく、就職活動の段階で日本企業の契約や就業規則、文化について十分に理解しているとは限りません。そのため、事前にこれらの点について詳しく説明することが求められます。

待遇面の注意点|給与やキャリアパスについて明示する必要がある

日本で外国人を雇用する際には、日本の労働基準法に基づいた賃金と労働日数を遵守する必要があります。

インド人エンジニアにとって日本の生活は高コストであることが多いため、適切な給与設定が重要です。生活面での支援や住宅手当の提供も、円滑な採用と長期的な定着に繋がります。

インドではより良い給料を求めて転職することが一般的です。そのため、インド人エンジニアに長く働いてもらうためには、適正な給与を払い、キャリアパスを明確にし、給与がどのように上がっていくのかを示すことが重要です。これにより、早期離職のリスクを減らすことができます。

サポート面の注意点|日本語などのサポートが必要

インド人エンジニアを採用する際には、サポート面での注意が必要です。特に日本語に関するサポートは重要となります。

インド人の日本語力は全体として高くないため、彼らが円滑にコミュニケーションを取れるように日本語教育の提供が必要です。入社前や入社後に日本語研修を実施することで、職場でのコミュニケーションを助けることができます。

また、インド人は「ず」と「じゅ」のような”Z”と”J”の発音の区別や、小さい「ょ」の発音が難しい傾向があります。これらの特性を理解し、日本人側がゆっくりとはっきりと話し、聞き取るときは急かさず聞き取るなどのサポートを行いましょう。

言葉の違いに寛容であることが、スムーズなコミュニケーションを促進します。さらに、日本とインドの文化的な違いを理解し、互いの価値観を尊重することも重要です。文化的な違いに対する理解と配慮があれば、円滑な職場環境を作ることができます。

これらのサポートを提供することで、インド人エンジニアが日本の職場で活躍するための基盤を整えることができます。

インド人機械・電気エンジニアを採用する方法

インド人エンジニアを採用するためには、効果的な手法を選択し、適切なアプローチを行うことが重要です。以下では、インド人エンジニアの採用におすすめの方法をいくつか紹介します。

採用手法費用手間サポート
人材紹介やや高い少ないあり
Web求人サイト普通普通なし
自社サイト安い多いなし
SNS安い普通なし
知人からの紹介安い普通なし

オススメは人材紹介サービスとLinkedInです。

外国人に特化した人材紹介サービスを利用することで、求めるスキルを持ったインド人エンジニアを効率的に探すことができます。

就労ビザの申請サポートも行っていることも多いため、採用プロセスがスムーズに進むでしょう。

逆に外国人の機械・電気エンジニアのようなニッチな領域に関しては、求人サイトを利用するのはおすすめできません。「求人を出しているが応募がこない…」というお話も良く聞きます。

人材紹介は専門のサービスを利用するため費用が必要になりますが、採用のために稼働する人事社員の人件費を考えると、むしろ人材紹介サービスを利用した方が安いというケースも多くあります。

弊社でも、外国籍ものづくりエンジニアの採用に特化した人材紹介「Monozukuri JP」を展開しています。ビザの申請などのサポートはもちろん、採用が決まった求職者には弊社が展開する日本語オンラインスクールの授業を無料で提供しています。

そのため、入社する段階ですでにビジネス日本語にある程度習熟した人材をご紹介することが可能です。

また、LinkedInもオススメです。

LinkedInの最大のメリットは「求人掲載側も無料で使える」こと。indeedも同じく無料ではありますが、課金しないと基本的には優先的に表示されない仕様となっています。

LinkedInを使用した外国人採用については、詳しくは以下の記事をご覧ください。

LinkedInを外国人採用に活用する方法|プロが教えるコツ

受け入れる時のポイント

専門用語は入社後に教える

インド人エンジニアを採用する際には、日本語能力の確認が必要ですが、高い日本語力を持っていても製造業の専門用語には不慣れな場合が多いです。

特に、電気設計や機械設計、CADに関連する用語については、追加の研修が必要です。企業はこれらの専門用語を入社後に教育し、スムーズな業務遂行を支援する体制を整えることが重要です。

企業文化や慣習のすり合わせ

インド人エンジニアに限らず、日本で初めて働く外国人にとって、日本の「有給休暇」や「代休」「振り休」などの制度は新しい概念です。これらの制度の存在と背景を説明し、相互理解を深めることが大切です。

さらに、インドでは特定の休暇習慣もあります。例えば、インドの多くの地域では年末年始やディーワーリー(Diwali)などの重要な時期に長期の休暇を取ることが一般的です。これらの文化的な休暇習慣についても理解を示し、日本での適切な対応方法を説明することが求められます。

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