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インド人エンジニアを採用!ITスキルや日本語力、手法について紹介

2024年03月28日 公開

執筆・監修:村元康太郎
JOBs Japan株式会社 代表。大手ソフトウェア開発企業の営業・マーケティング部門にて4年間従事した後、日本語オンラインスクールやIT JOBs in Japanを創業。
1000人以上の外国人に対して日本語学習サポートや、世界15カ国出身・100人以上のITエンジニアの転職支援など豊富な実績を持つ。

インド人エンジニアの特徴

ITスキルについて

インド人エンジニアは、世界的に見ても非常に優れたITスキルを持っています。

2023年の調査では、インド人のITエンジニアの数は約343万人で、世界で2番目に多いことが分かりました。

さらに、ITエンジニアの増加数は約91万人と世界一で、増加率は36.3%にも達し、16.2%のアメリカを大きく上回っています。これらの数字から、インドがIT分野で急速に発展していることが伺えます。

このようにITスキルが高い理由の一つとして、教育面が挙げられます。

インドでは、2005年の時点で既に小学校からプログラミング教育が始まっていました。これは日本の2020年開始と比べるとかなり早いです。

また、学ぶプログラミング言語もC++、Python、Javaといった主流のものが中心です。

さらに、工科系大学の数も非常に多く、エンジニアとしての基礎をしっかりと学ぶ機会が豊富にあります。

工科系大学の生徒数も多いです。国別にみると、第1位はインド(55.0万人)、第2位は米国(14.8万人)、第3位はロシア(9.3万人)となりました。一方で、日本は3.4万人で9位です。

文化面から見ても、インド人エンジニアのITスキルの高さには理由があります。「ジュガード」という考え方が根付いていることが挙げられます。

ジュガードは、「限られた資源の中で新しい解決方法を見つける」という革新的な問題解決の方法を指します。

この考え方は、IT分野においても創造的なアプローチを生み出し、技術の進歩に貢献していると考えられます。

以上のように、教育的な背景と文化的な要素が組み合わさることで、インド人エンジニアは世界的に見ても高いITスキルを持つようになっています。

参考:https://git.resocia.jp/info/post-developers-around-the-globe-survey/
参考:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001486.000005089.html

2021年から外国籍ITエンジニアの採用支援サービスを展開している当社では、日本在住の外国籍ITエンジニアの転職市場動向を独自に解釈。

これまで当社がやり取りさせていただいてきたエンジニア約3,000名のデータをもとに、主に4つのグループ(タイプ)に分けて、日本語レベル、実務経験年数、採用時の年収という視点から分析しています。

特にタイプ3は、SIer/SES企業のニーズが非常に強く、 採用市場はレッドオーシャンの状況が続いています。

・SESや受託企業にて5年以上の経験があるエンジニア。・総じて日本語力は高くJAVA等での堅実な経験を積んでいるエンジニアが多い。・ミャンマー、タイ、フィリピンなどの東南アジアに多い印象。・現年収は300万円後半〜400万円前半ほどであり、決定年収は500万円前後。・SIer/SES企業のニーズが非常に強く、 採用市場はレッドオーシャン。

この外国籍ITエンジニアの4つの分類では、以下の記事で詳しく解説しています。

語学力について

日本語力について

インド人エンジニアの日本語力は、決して高いとは言えません。

2023年の調査では、インドでの日本語能力試験の受験者数は約14,000人となっています。これは、人口がインドよりも遥かに少ないベトナム(約26,000人)や韓国(約34,000人)と比較しても少ない数字です。

特に、日本語能力試験で最も難しいレベルであるN1の受験者数はわずか416人であり、他国と比較しても格段に少ないことが分かります。

このような状況の理由としては、インドには他に学ばなければならない言語が多いことが挙げられます。

インドでは、ヒンディー語が連邦公用語、英語が準公用語とされており、さらに州の言語や方言も多岐にわたります。

そのため、国民はこれらの言語を学ぶ必要があり、日本語などの他の外国語を率先して学ぶ人は少ないと考えられます。

また、地理的な要因も影響しています。

ベトナムやフィリピン、韓国、台湾などは日本に近いため、日本語を学ぶ人が比較的多いと考えられます。

一方、インドはこれらの国よりも距離があるため、日本に対して特別な興味を持っている人が少ないと考えられます。

ただし、日本に対するイメージが悪いわけではなく、日本文化の人気もあるようです。このため、日本語学習の機会や環境が整えば、インド人エンジニアの日本語力が向上する可能性も考えられます。

参考:https://www.jlpt.jp/statistics/pdf/2023_1_3.pdf

英語力について

インド人エンジニアの英語力は、日本と比べると高い水準にあります。

2023年に発表されたEF EPI(English Proficiency Index)の調査では、インドは世界113カ国中60位で、「標準的」とされています。

一方、日本は87位で「低い」に位置づけられているため、インド人の英語力が日本人よりも高いことが分かります。

さらに、インドでは英語話者の数も多いです。科学技術振興機構が発表したレポートによると、インドの総人口の約10%にあたる約1億2500万人が英語を話すとされており、これは世界第2位の規模です。

この英語力の高さの理由としては、インドが多様な言語を持つ国であることが挙げられます。

上述したようにインドでは英語が準公用語として設定されており、異なる母語を持つ人々の間の共通言語として使用されています。

さらに、全国的に英語を教授言語として使う学校が増えており、特に首都デリーでは60%を超える学校で英語が使われています。

このように、インドでは多様な言語を母語とする人々が存在するため、英語が共通言語として広く使われています。そのため、インド人エンジニアの英語力は高いと言えるでしょう。

参考:https://joea.or.jp/wp-content/uploads/2016_10_034.pdf
参考:https://www.efjapan.co.jp/epi/

日本との親和性

インドと日本の文化は、国民性やビジネスに対する考え方など、様々な側面で異なります。

国民性の観点では、インド人は非常に社交的で、他人とのコミュニケーションを楽しむ傾向があります。

初対面でもプライベートな話題に抵抗がなく、ポジティブで寛容な性格が特徴です。

これは、ヒンドゥー教の寛容さや、多様な民族や宗教が混在するインドの社会背景に由来しています。また、「なんとかなる」という楽観的な姿勢もインド人の特徴と言えるでしょう。

ビジネスの観点では、時間に対する意識の違いが顕著です。

日本人は時間を守ることを重視し、締切や納期へのこだわりが強いのに対し、インド人は普段から予測不可能な出来事に対して柔軟な姿勢を持っています。

そのため、急な変更や遅延に対してもパニックを起こさず、比較的ルーズな時間感覚を持っていることがあります。

このような違いは、納期などビジネスシーンにおいても影響を及ぼす可能性があるでしょう。

以上のように、インドと日本の文化や国民性、ビジネスに対する考え方には違いがありますが、これらの違いを理解し、相互に尊重することで、良好な関係を築くことが可能です。

インド人エンジニアとの協力においては、これらの文化的な違いに配慮することが重要と言えるでしょう。

インド人エンジニアを採用するメリット

優秀なIT人材を採用できる

まず、インド人エンジニアを採用することで、優秀なIT人材を確保することが可能です。

日本国内では、エンジニアの不足が深刻化しており、特に若手人材の確保が難しい状況が続いています。

経済産業省の「IT人材需給に関する調査」によると、2030年までにエンジニア人材が継続して減少すると予測されています。

このような状況では、日本人だけに焦点を当てた採用では目標の達成が困難になる可能性があります。

一方、インドのITエンジニアの人数は世界2位であり、数も質も豊富な人材が存在しています。

インドには優秀な工科大学が多く、高いITスキルを持つエンジニアが多数育っています。

このため、インド人エンジニアを採用することで、日本国内では得られない優秀なIT人材を獲得することが可能になります。

また、インド人エンジニアは英語力が高い傾向にあるため、グローバルなプロジェクトにも柔軟に対応することができます。

このように、インド人エンジニアを採用することには、日本国内の人材不足を解消し、優秀なIT人材を確保するという大きなメリットがあります。

若年層を採用できる

インド人の平均年齢は約28歳と若く、若者の割合が非常に高い国です。

日本の平均年齢である約48歳に比べると、大きな差があります。

この若い労働力の豊富さは、IT業界において大きな利点となります。

IT業界は、技術の進歩が早く、常に最新の知識やスキルが求められます。

若い人材は新しい情報を素早く吸収し、柔軟に対応する能力が高いため、このような環境に適応しやすいと言えます。

特に、インドでは若い世代を中心にIT教育が盛んであり、優秀な若手IT人材が多く存在します。

また、若い労働力は一般的にはエネルギーがあり、新しいアイデアや革新的な技術をもたらす可能性もあります。

日本人の弱点を補える

インド人と日本人は、文化や性格の面でかなり異なる特徴を持っています。

つまり、日本人が苦手とするポイントをインド人が補うことが可能です。

まず、インド人は一般的にポジティブで好奇心旺盛な性格を持っていると言われています。

多民族国家であるインドでは、異なる文化や習慣に対する寛容さと柔軟性が育まれています。このため、海外志向が強く、自己研鑽に意欲的である傾向があります。

日本人が持つ慎重さや内向的な性格とは対照的であり、チームに新たな視点や活力をもたらすことができるはずです。

次に、インド人の英語力は非常に高いという特徴があります。

インドでは英語が準公用語として広く使われており、多くの人が日常生活やビジネスで英語を使用しています。これは、日本人が苦手とする英語コミュニケーションを補うことができる大きな強みです。

また、インドはITスキルが高い人材が豊富に存在する国です。

国家政策によってIT教育が推進されており、GoogleやMicrosoftなどのグローバルなIT企業で活躍するインド人も多くいます。

この高いITスキルは、日本国内でIT人材が不足している現状を補うのに役立つでしょう。

インド人エンジニアを採用するデメリット

日本人よりも時間的コストがかかる

一つの大きなデメリットは、日本人エンジニアと比較して、時間的コストがかかる点です。

外国人エンジニアを採用する際には、在留資格の確認や申請といった、外国人雇用に伴う様々な手続きが必要となります。

これらの手続きは時間を要するだけでなく、在留資格が適切でない場合や業務内容と一致しない場合には、企業に罰則が課されるリスクも伴います。

また、採用後には、インド人エンジニアが日本語や日本の文化に慣れるための研修が必要になることが多く、これにも時間と労力が必要となります。

そのため、外国人を採用する際には、日本人を採用する場合と比べて時間的コストが増える傾向にあります。

このようなコストを削減したい場合には、エージェントを利用するのも1つの手です。

外国人の人材紹介に特化したエージェントを利用すれば、就労ビザの申請などの煩雑な手続きを代行してもらえる場合があります。

このようなサービスを活用することで、時間的コストを軽減することが可能です。

弊社が運営する外国籍ITエージェント特化型の人材紹介サービス「IT JOBs in Japan」でも、行政書士と提携を行いビザ関連のサポートを行っています。

様々なエンジニアを企業にご紹介&ビザの切り替えをサポートさせていただいた実績もございますので、お困りの方はぜひお問い合わせくださいませ。

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多方面でサポートが必要

インド人エンジニアを日本で採用する際には、技術的なスキル以外にも、精神的・生活面でのサポートが重要となります。

彼らは見知らぬ土地で一人で働くことになるため、日常生活におけるストレスが大きくなりがちです。

そのため、企業は適切なサポートを提供する必要があります。

例えば、定期的なヒアリングを行い、彼らの悩みや不安を聞き取り、必要に応じて対策を講じることがなど。

また、インドから日本に移住してくる場合、住居の確保や生活面でのサポートが必要になります。

新しい環境に慣れるまでのサポート体制を整えることは、長期的な雇用関係の維持にも繋がりますが、

こういったサポートを提供することは、企業にとって追加の負担となる可能性があります。

特に、人的・経済的リソースが限られている中小企業にとっては、これらのサポートを充実させることが難しい場合もあります。

さらに、インド人の日本語力は必ずしも高くないため、言語面でのサポートも必要となります。

言葉が通じないとチームでの協働が困難になるため、採用前にビジネス日本語の教育を行い、採用後も日本語教育を継続することが望ましいでしょう。

インド人エンジニアを採用する時の注意点

採用時に目標とする日本語力

外国人エンジニアを採用する際、日本語能力の目標設定は企業にとって重要なポイント。

一般的に、日本語能力の評価には日本語能力試験(JLPT)やBJTビジネス日本語能力テストが利用されますが、これらの試験は主に「会話以外」の能力を測るため、N1やN2の資格を持つ外国人でも、実際の会話がスムーズに行えない場合は多くあります。

また、N2を取得してから時間が経過している場合、実際の会話レベルはN2よりも低いN3レベルに相当することが多く、日本人社員のサポートがなければ、客先でのコミュニケーションが難しい場合もあります。

このような背景から、弊社が運営する日本語オンラインスクールでは「会話力」に焦点を当てた独自の「10段階の会話レベル」を設定し、会話力を客観的に評価しています。

大手SIer企業では、採用時の日本語会話レベルとしてレベル8以上を求めることが多い一方で、中小のSIer企業ではレベル5〜7を目安とすることが多く、実際に採用してからコミュニケーションの課題が生じることがあります。

重要なのは、該当社員が現在どの会話レベルにあり、どのレベルを目指すべきかについて、社内や現場の上司と共通の認識を持つこと。

目標設定は企業によって異なりますが、多くの場合、最終目標として会話レベル7、8(JLPT N2レベル相当)を設定するケースが多いです。

参考までに、弊社が運営する日本語オンラインスクールでレッスンを行っている生徒さんの会話レベルが実際にわかる動画をここに掲載しておきます。この動画が「どのレベルの日本語レベルを目標とするか」を決定する際の目安になれば幸いです。

会話レベル4、製造業の技術者(インドネシアご出身)

会話レベル5、ITシステム開発の技術者(ベトナムご出身)

会話レベル6、ITシステム開発の技術者(中国ご出身のエンジニア)

会話レベル8、ITシステム開発の技術者(中国ご出身のエンジニア)

弊社では、法人向けのビジネス日本語教育サービスも展開しています。

外国人エンジニアを採用する際に気になる「日本語の教育はどうすれば良いのか」「うちは専門的な用語を多く使う職場だが大丈夫なのか」などの日本語力の悩みを一気に解決することが可能ですので、気になる方はぜひご相談くださいませ。

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契約面の注意点

インド人エンジニアを採用する際には、契約面での注意が重要です。給与、目標、評価基準などを明確にし、入社後のトラブルを防ぐ必要があります。

インドの労働慣行には、日本とは異なる規定が多く存在します。

例えば

  • 「当該の労働者が属する部門において最後に雇用された者から順に解雇しなければならない」
  • 「もし雇用者が新しい従業員を採用することを検討している場合、以前に普通解雇(正当な理由に基づく解雇)された従業員は、他の応募者よりも優先的に再雇用の機会を与えられるべきである」

など、日本の労働慣行からは想像が難しい規定も存在します。

これらの違いを理解しておくことが重要です。

また、雇用契約に曖昧な部分を残さないことも大切です。契約内容が不明瞭な場合、それを利用しようとするケースも発生する可能性があります。

そのため、契約内容を網羅的にしっかりと説明し、曖昧なグレーゾーンをなくすことが求められます。

このように、採用後にトラブルを避けるためには、契約内容を明確にし、双方の理解を確認することが重要です。

参考:https://rc.persol-group.co.jp/thinktank/spe/hr-data/jp/about-labor/india/

待遇面の注意点

インド人エンジニアを採用する際には、待遇面での注意点も重要です。以下の点に注意しましょう。

まず、賃金や労働時間の設定は日本の労働基準法に準拠して行う必要があります。当たり前ではありますが、外国人であっても、日本で働く以上は日本の法律が適用されます。

また、外国人エンジニアの場合、住宅手当や生活費の補助など、生活面でのサポートを検討することが重要です。

新しい国での生活には不安が伴うため、サポートを通じて安心して働ける環境を提供しましょう。

他にも、外国人社員と日本人社員の間で待遇に差をつけることは避け、公平な扱いを行いましょう。

不公平感が生じると、モチベーションの低下やトラブルの原因になる可能性があります。

また、インドではより良い給料を求めて転職することが一般的です。

そのため、インド人エンジニアに長く働いてもらうためには、適正な給与を払い、キャリアパスを明確にし、給与がどのように上がっていくのかについても示すことが重要です。早期離職のリスクを減らすことができるでしょう。

これらの点に注意することで、インド人エンジニアを採用した際のトラブルを避け、長期的な雇用関係を築くことができるでしょう。

サポート面の注意点

インド人エンジニアを採用する際には、サポート面での注意が必要です。特に日本語に関するサポートは重要となります。

インド人の日本語力は全体として高くないため、彼らが円滑にコミュニケーションを取れるように、日本語教育の提供が必要です。

入社前や入社後に日本語研修を実施することで、職場でのコミュニケーションを助けることができます。

また、インド人は「ず」と「じゅ」のような”Z”と”J”の発音の区別や、小さい「ょ」の発音が難しい傾向にあります。

これらの特性を理解し、日本人側がゆっくりとはっきりと話し、聞き取るときは急かさず聞き取っていくなどのサポートを行いましょう。

言葉の違いに寛容であることが、スムーズなコミュニケーションを促進します。

さらに、日本とインドの文化的な違いを理解し、互いの価値観を尊重することも重要です。文化的な違いに対する理解と配慮があれば、円滑な職場環境を作っていけるでしょう。

これらのサポートを提供することで、インド人エンジニアが日本の職場で活躍するための基盤を整えることができます。

インド人エンジニアを採用する手法

インド人エンジニアを採用するためには、様々な手法があります。ここでは、代表的な手法をいくつか取り上げます。

採用手法費用手間サポート
人材紹介やや高い少ないあり
Web求人サイト普通普通なし
紙媒体普通普通なし
ハローワーク安い普通なし
自社サイト安い多いなし
SNS安い普通なし
知人からの紹介安い普通なし

人材紹介

インド人エンジニアを採用する際には、人材紹介サービスの利用が有効な手法の一つとして挙げられます。

特に外国人に特化した人材紹介サービスを活用することで、求めるスキルや経験を持ったエンジニアを効率的に探すことが可能です。

また、人材紹介サービスの多くは就労ビザの申請サポートも提供しており、採用をスムーズに進めることができます。結果的に、採用に関する手間や時間を大きく削減することができます。

人材紹介サービスの利用には費用が発生しますが、採用にかかる時間や労力を考慮すると、コストパフォーマンスの高い選択となる場合もあります。

また、一部の人材紹介サービスでは、ビジネス日本語に特化した日本語研修を提供している場合もあります。

採用が決定した求職者に対して無料で日本語研修を提供することで、入社時点である程度日本語に習熟した人材を紹介することができ、採用後の教育コストの削減にもつながります。

ちなみに、弊社が運営する外国籍ITエンジニア特化型の人材紹介サービス「IT JOBs in Japan」では、2019年の創業より運営している「日本語オンラインスクール」の2,000名を越える日本語学習者のデータをもとに独自の人材データベースを構築しています。

「日本語オンラインスクール」が外国籍社員がビジネス現場で活躍できることを目的としたスクールであるということもあり、弊社で日本語教育を受けたJLPT N2レベル(ビジネス会話レベル)目安の人材のご紹介が可能です。

また、入社が決定した求職者に対して、3ヶ月の研修を無料で実施しており、通常外国籍エンジニアを採用する際に発生する教育コストの負担軽減・削減にも貢献することが可能です

「外国人採用を行っていきたいがやり方が分からない」「採用した後の教育が不安」といった悩みを一気に解消できるサービスとなっておりますので、まずはお問い合わせくださいませ。

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Web求人サイト

オンラインの求人サイトを利用することで、広範囲にわたる求職者にアピールすることが可能です。特に技術職に特化した求人サイトでは、優秀な外国人人材を見つけやすくなります。

例えば、DaijobやGaijinPotJobなどの求人サイトを使うと、日本で仕事を探しているインド人にアプローチすることができます。

これらのサイトは、日本で働きたいと考えている外国人に特化しているため、効果的な採用が期待できます。

一方、インドの求人サイトであるNaukri.comやMonster Indiaなども存在しますが、これらのサイトに掲載されている求人はインド国内のものがほとんど。

そのため、これらのサイトで求人を探している人の多くはインド国内での就職を考えている層であり、日本国内でインド人を採用したい場合には適していない可能性があります。

Web求人サイトを利用する際には、ターゲットとする求職者層や採用したい職種に応じて、適切なサイトを選択することが重要です。

紙媒体

新聞や専門誌などの紙媒体を利用して求人広告を出すことも一つの方法です。

特に、インド人コミュニティが読むメディアに広告を出すことで、ターゲットとなる人材に直接アプローチできるでしょう。ただ、そういった場合はヒンディー語を理解できる人の入念なサポートが必要になってしまいます。

ハローワーク

日本の公共職業安定所であるハローワークを通じて、求人情報を提供することも可能です。

ハローワークでは外国人求職者向けのサポートも行っているため、インド人の採用につながる場合があります。

自社サイト

自社のウェブサイトに採用情報を掲載することで、企業の魅力を直接アピールできます。

特に、外国人採用に積極的であることをアピールすることで、インド人エンジニアの関心を引くことができるでしょう。

SNS

SNSも採用活動としては良い方法です。

採用のSNSといえば、LinkedIn。LinkedInは世界最大級のビジネス特化型SNS。

インド人エンジニアと直接コネクションを築くことが可能です。

LinkedInでは、利用者がビジネス専用のプロフィールを作成し、人材を探したり、営業先の顧客、商談先と直接コンタクトを取ることが可能です。

世界中の豊富な人材データベースがあるため、募集要項にマッチする人材を容易に探すことができ、人材に直接メッセージが送れるのでダイレクトリクルーティングでの活用が期待できます。

LinkedInの最大のメリットは「求人掲載側も無料で使える」こと。

indeedも同じく無料ではありますが、課金しないと基本的には優先的に表示されない仕様となっています。

外国籍ITエンジニア特化型の人材紹介サービス「IT JOBs in Japan」を運営する弊社は、LinkedInを用いた外国人ITエンジニアのダイレクトリクルーティングで独自のノウハウを持っています。クライアント企業への紹介実績も多数ございます。

どんな出身者、どんな開発言語経験、どんなポジションが欲しいかによって、ターゲットする媒体やアプローチが変わってくるため「外国籍エンジニア採用に興味あるけど、どこから始めればいいかわからない」といった方はお気軽にお問い合わせください。

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知人からの紹介(リファラル採用)

既存の社員やビジネスパートナーからの紹介を通じて、信頼できるインド人エンジニアを採用することが可能です。

この方法は、採用コストの削減や採用プロセスのスピードアップにも貢献してくれるでしょう。

ただし、優秀な人材を紹介できる人脈や企業とのつながりを持っている場合は限られているかもしれません。

インド人エンジニアを受け入れるときの注意点・ポイント

日本語教育の機会を提供する

上述の通り、インド人の日本語力は決して高くありません。

日本企業の多くは高度な内容の会議を日本語で行っているため、採用したインド人エンジニアが最大限に活躍するためには、日本語教育の機会を提供することが重要です。

採用した外国人エンジニアを現場に配属したあと、現場から「日本語がなかなか通じない」という意見が出ることも多くございます。

そういった事態を避けるためにも、法人向けの日本語教育サービスを利用することも一つの選択肢です。

弊社が展開する外国籍エンジニアに特化した人材サービス「IT JOBs in Japan」では、入社が決まったエンジニアに3ヶ月間の研修を無料で行っています。

弊社は並行して「日本語オンラインスクール」というビジネス日本語に特化した教育サービスを展開していることもあり、入社予定のエンジニアに対して高品質なビジネス日本語の教育を行うことが可能です。

「外国人を採用したいが、いざ採用した後の教育が不安」といった方には最適なサービスとなっておりますので、気になる方はぜひお問い合わせくださいませ。

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日本の文化、習慣などを明確に説明する

インド人に限った話ではありませんが、日本で初めて働く外国人にとって「有給休暇」や「代休」「振り休」などの制度は初めて聞くもののはず。

こういった日本独特の制度の存在だけでなく、なぜそのような制度があるのかという背景も含めて説明することで、相互理解が深まるでしょう。

インド人側だけではなく、受け入れる職場にも韓国人の性質について周知することが大切です。生まれ育った文化が大きく違う人々が同じ環境で働くわけですから、そういった双方の歩み寄りが大切になります。

これらのポイントを踏まえ、インド人エンジニアを受け入れる際には、彼らが日本の職場でスムーズに働けるようにサポートすることが重要です。

彼らの能力を最大限に引き出し、企業の発展に貢献してもらうことができるでしょう。

お気軽にお問い合わせください