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ミャンマー向けのブリッジSEのスキルや給与、採用手法をプロが徹底解説
2024年04月27日 公開
執筆・監修：村元康太郎
JOBs Japan株式会社 代表。大手ソフトウェア開発企業の営業・マーケティング部門にて４年間従事した後、日本語オンラインスクールやIT JOBs in Japanを創業。
1000人以上の外国人に対して日本語学習サポートや、世界15カ国出身・100人以上のITエンジニアの転職支援など豊富な実績を持つ。
ブリッジSE（Bridge SE）とは、オフショア開発において海外の開発企業と日本企業との間で橋渡し役となるシステムエンジニア。
近年人気を集めているミャンマーでのオフショア開発の際にも、ミャンマー語が話せるブリッジSEはプロジェクトを円滑に進めるために不可欠な存在であると言えます。
ただ、日本人でミャンマー語が話せる人材は多くありません。東京外国語大学と大阪大学外国語学部などの教育機関ではビルマ語を専攻語として開講しているものの、専門的な学習の機会や場は限られているためです。
そのため、必然的に日本語が話せるミャンマー人エンジニアを採用する必要があります。
しかし、「ブリッジSEとしてはどどのようなスキルや経験があればよいのか」「給与・年収はどの程度が適正なのか」「どのように採用すればよいのか」など様々な採用に関する悩みを持つ人も多いでしょう。
そこで今回は、外国人エンジニアに特化した人材紹介サービス”IT JOBs in Japan”を展開する弊社が持つ独自のノウハウを元に、皆様の疑問を解消していきます。
なお、外国人エンジニアの採用手法については、以下の記事で詳しく解説しています。国籍別の特徴や採用するメリット/デメリット、ビザ申請についても詳しく解説していますので、是非チェックしてみてください。
ミャンマー向けブリッジSEに必要なスキル・経験
前提：ミャンマー人でブリッジSEの経験者は少ない
採用市場において、ブリッジSEの経験者は多くの企業にとって理想的な人材です。
国によっては経験者は競争が激しいく経験者を獲得することは非常に困難ですが、ミャンマーに関してはまだまだオフショア開発拠点としての知名度が低く経験者採用の競合は多くはありません。
ただ、そもそもミャンマー人エンジニアでブリッジSE経験があるケースはほとんど見受けられません。
そのため、基本的にはブリッジSEとしては未経験の人材を採用することになると想定しておきましょう。
幸い、「これからブリッジSEとして経験を積んでいきたい」という人材は比較的多く存在しています。
なお、ミャンマー人をブリッジSEとして採用する場合、日本企業とミャンマー企業の文化への理解が重要になります。
このため、日本企業でのSEとしての就労経験がある人材や、日本語力N2レベル以上の能力を持つ人材の探索が推奨されます。
これにより、技術的なスキルだけでなく、文化的な橋渡しもできる人材を確保することができます。
選考の際は、日本語でのドキュメント作成経験を確認しましょう。ブリッジSEには、仕様書を始めとする技術的なドキュメントを理解し、作成する能力が求められるためです。
面接の際には、ドキュメントの例を画面共有して、候補者が漢字を含む専門用語を問題なく読めるかを確認すると良いでしょう。
また、入社前後には日本語力のさらなる向上を目指す研修を行うことで、現場の要求に応じたコミュニケーション能力を身に付けてもらうことが望ましいです。
なお、各社の求人を確認すると、具体的には、以下のようなスキル要件となっていることが多いです。
- 要件定義・設計などSEとしての知識と経験
- マネジメントスキル
- ミャンマーの文化・商習慣の理解
- ビルマ語(ミャンマー語)スキル
- N2以上の日本語スキル
- 英語スキル：必須ではない
要件定義・設計などSEとしての知識と経験
ブリッジSEとして活躍するためには、システムエンジニアとしての基本的な知識と経験が非常に重要です。
特に、要件定義や基本設計などの上流工程の経験は、ブリッジSEが持つべき核心的な能力の一つ。
ミャンマー向けのブリッジSEとして活躍するためには、ミャンマー人エンジニアの採用が一般的ですが、これらのエンジニアはミャンマー国内の教育機関、特にITに特化した大学から高い技術力を有して卒業しています。
例えば、University of Information Technology（UIT）はミャンマー政府が力を入れている難関校であり、優秀なITスキルを持つ学生が多く在籍しています。
しかしながら、ミャンマーにおいては社会インフラの発展がまだ進んでいないため、多くのミャンマー人エンジニアがより実践的で高度な技術を学ぶために日本を目指しています。
一方、日本ではエンジニアが不足している状況であり、このような背景からミャンマー人エンジニアは日本のIT業界にとって貴重な人材となる可能性があります。
これらの事実を踏まえ、ミャンマー人エンジニアをブリッジSEとして採用する場合、彼らの高い技術力と日本での追加教育を組み合わせることで、両国間の技術的なギャップを埋め、効果的なプロジェクト遂行を実現することが可能です。
マネジメントスキル
ブリッジSEとして成功するには、開発作業自体よりもチームの統括とプロジェクト管理に重点を置く必要があります。
この役割では、国内外のエンジニアやプログラマーを効果的に調整し、指導するマネジメントスキルが特に重要となります。
プロジェクトをスムーズに進行させるためには、事務的なマネジメント能力だけでなく、コミュニケーションを通じたマネジメントも求められます。
ブリッジSEは、異なる文化や価値観を持つチームメンバーと頻繁に交流するため、異文化間での理解と協調を促進する能力が不可欠。
ブリッジSEは、技術的な知識とともに、これらのソフトスキルをバランス良く持ち合わせている必要があり、それによってプロジェクト全体の成果に大きく貢献することができるのです。
ミャンマーの文化・商習慣の理解
ミャンマーの文化と商習慣に精通していることは、ブリッジSEとしての効果的な業務遂行に欠かせない要素。
ミャンマーでは、ビジネスの際に個人的な関係が非常に重要視されます。ビジネスを始める前に信頼関係を築くことが求められ、しばしばビジネスの会話よりもまずは相手との関係構築に時間を費やすことが一般的です。
また、ビジネスカードの交換は一般的であり、カードを交換する際には両手を使うことが礼儀とされています。これは、相手に敬意を示すためにビジネスカードをしっかりと読む時間を取ることが良いとされています。
加えて、ミャンマーのビジネス環境では、返答が常に直接的な意味を持つとは限らず、しばしば相手が望む答えを返すことで調和を保とうとします。これは、対立を避け、スムーズな関係を維持するための手法です 。
ミャンマーに関しては比較的日本の商習慣と似通っているケースも多いですが、やはり違いはあります。そういった違いに適応することは、プロジェクトを成功に導くために不可欠でしょう。
参考：https://www.go-myanmar.com/doing-business-in-myanmar/
ビルマ語(ミャンマー語)スキル
ビルマ語（ミャンマー語）のスキルは、ミャンマー向けのブリッジSEにとって非常に重要です。
ミャンマーでは英語の普及率が低く、一部の企業を除きビジネス環境においても英語を話す人が少ないため、現地の言語であるビルマ語が通じることはプロジェクトの成功に直結します。
ビルマ語を理解し、使用できる能力は、オフショア開発の現場でのコミュニケーションを円滑にし、誤解を避けるために不可欠です。
現地の開発チームとの正確にやり取りをし、技術的な指示やプロジェクトの要件を正確に伝えるためには、ビルマ語に精通していることが求められるでしょう。
また、文化的な理解も重要で、言語を通じてより深い関係を築くことが可能になります。
これにより、ビジネス上の信頼関係を構築し、長期的なパートナーシップへとつながることが期待されるのです。
したがって、ミャンマー向けブリッジSEとしてはビルマ語の習得が非常に重要と言えるでしょう。
英語スキルは必ずしも必須ではない
ミャンマー向けのブリッジSEを採用する際に、英語スキルの必要性については異なる意見がありますが、一般的にはビルマ語のスキルがより重視される傾向にあります。
ビルマ語ができれば、英語のスキルは必須ではないと考えられています。
これは、ミャンマー人の英語力が高くないことが一因です。
EF英語能力指数（EF EPI）によると、ミャンマーの英語力は450点で、世界平均の493点よりも低く、113カ国中90位です。
日本が457点の87位であることを考えると、ミャンマー人の英語力は日本人と同程度。
このデータは、英語がビジネスの主要言語である国々に比べ、ミャンマーでの英語の使用頻度が低いことを示唆しています。
ただし、大企業においては一般社員であっても英語を話せることが求められることがあり、特に国際的なプロジェクトや日系企業での業務では英語が使用されることもあります。
しかし、ミャンマーの開発チームとのコミュニケーションでは、ビルマ語が主要な言語であるため、ビルマ語に精通していることが非常に重要です。
総じて、ビルマ語ができれば、英語のスキルは必須ではないというのが現実的な見方と言えるでしょう。
ビルマ語のスキルを持つことで、ミャンマーのビジネス文化やコミュニケーションの障壁を克服し、効果的にプロジェクトを進めることが可能となります。
N2以上の日本語スキル
ミャンマー向けのブリッジSEとして活躍するためには、高いレベルの日本語能力が求められます。
具体的には、日本語能力試験（JLPT）のN2レベル以上が必要とされています。
N2レベルでは、日常的な会話だけでなく、ビジネスシーンで広く使用される日本語を理解し、適切に使用する能力が必要です。これは、日本企業とミャンマー企業との橋渡しをするうえで、コミュニケーションの障壁を減らすためです。
しかし、N2以上の資格を持つ人でも、専門用語や業界特有の言葉を完全に把握しているわけではありません。
そのため、入社後にはさらに日本語の研修を受けることが一般的です。
理想を言えば、N1レベルの日本語能力を持つ人材を採用することが望ましいですが、そのような人材は非常に限られており、採用競争も激しいです。
ミャンマーでは、日本語が非常にポピュラーな言語として広く学ばれています。2023年のデータによると、ミャンマーのJLPT受験者数は90,000人に達し、これは東南アジアで最も多い受験者数です。
これに対して、ベトナムは26,245人、ミャンマーよりはるかに人口の多い中国でも約14万人です。
ミャンマー国内で以下に日本語を学んでいる人が多いかが分かります。
日本とミャンマーは仏教を共通の宗教的背景としており、歴史的な経緯も含めて親日感情が強いことが、日本語学習の動機となっています。
これらの要因から、ミャンマー人エンジニアは日本企業にとって貴重なリソースとなり得るため、彼らをブリッジSEとして採用することには大きなメリットがあります。
彼らの日本語能力とミャンマーの文化・商習慣への理解は、日本企業がミャンマー市場で成功するための鍵となるでしょう。
ミャンマー向けブリッジSEの給与・年収
ミャンマー向けのブリッジSEの給与については、日本国内での一般的なシステムエンジニア（SE）と比較しても同等程度であることが多いです。
ミャンマーの場合はオフショア開発拠点としての注目度がまだまだ低いため、オファー年収は400万円から高くとも600万円以内に収まることが多く見受けられます。
ベトナムのようなオフショア開発拠点として人気のある国ではブリッジSEの年収上限が1000万円近くまで設定されることも少なくないですが、ミャンマーに関してはそこまで高額ではありません。
レバテックが2023年11月に発表したデータではブリッジSEの年収は一般的に460万円から850万円程度とされていることを考慮すると、ミャンマー向けブリッジSEの年収はブリッジSE全体の中では比較的安価と考えられます。
なお、外国人エンジニアの採用が多いブリッジSEのポジションでは、「日本語レベル」と「開発経験」に応じて給与レンジが決定されることが一般的です。
参考として、弊社がこれまでに約3000名の外国人エンジニアとやり取りして得られたデータを基に分類した、外国人エンジニアの給与の4タイプを以下に示します。
| タイプ | 実務経験 | 日本語レベル | 日本企業での就労経験 | 採用時オファー年収目安 |
| ① | 1〜2年 | N3レベル相当（聞き返しはあるが、日本人社員がゆっくり話してあげれば、社内の会話は成立するレベル。） | ×〜△ | 320万円〜380万円 |
| ② | 2〜4年 | N2〜レベル相当（社内での日本人社員との会話はスムーズ〜問題なくできるレベル。） | ×〜△ | 380万円～450万円 |
| ③ | 5〜10年 | N2〜レベル相当（社内での日本人社員との会話はスムーズ〜問題なくできるレベル。） | ◯ | 450万円～600万円 |
| ④ | 5〜10年 | N1〜レベル相当（社内・顧客とのやり取りにおいてスムーズ〜問題なくできるレベル。） | ◯ | 600万円～1200万円 |
日本企業での就労経験のある日本在住のブリッジSEの場合は上記ではタイプ３および４に分類されると考えておきましょう。
ミャンマー向けのブリッジSEを獲得する方法
これまで説明したように、ミャンマー向けブリッジSEにはミャンマー語の語学力が求められます。しかし、一体どのようにしてそのような人材を獲得すればよいのでしょうか？
理想としては「ミャンマー語ができる日本人を採用する」かも知れませんが、ミャンマー語ができる日本人はほとんどいません。
そのため、ここから紹介するように「日本語ができるミャンマー人エンジニアを採用する」という方向性で進めていくのが現実的です。
日本語ができるミャンマー人エンジニアを採用する
ミャンマー向けのブリッジSEを採用する際に、日本語ができるミャンマー人エンジニアの採用は非常に効果的な方法とされています。
ミャンマーでは日本語が比較的ポピュラーな言語として広く学ばれており、特に日本企業が積極的に進出している影響で日本語の需要が高まっています。
ミャンマー人が日本語を学ぶ背景には、仏教国としての共通の宗教的背景や、歴史的な経緯があり、これが日本語学習の動機となっているため、日本語ができるミャンマー人は少なくありません。
ただし、日本語ができるとしても、開発現場で使用する専門用語の理解は十分ではない場合が多いです。
そのため、ミャンマー人エンジニアが日本企業で働く際には、「フレームワーク」「ライブラリ」など専門用語のキャッチアップのためにさらなる日本語学習が必要となります。
とはいっても、ビルマ語ができる日本人エンジニアを採用することが難しい現状を踏まえると、日本語ができるミャンマー人エンジニアを採用する方が現実的な採用戦略と言えるでしょう。
求人媒体・求人サイトでの採用は競合が多く困難
エンジニアの採用市場では、特に日本での求人媒体を用いた募集が一般的ですが、市場の競争が激化しています。
GreenやDoda、Wantedlyなどのプラットフォームでは求人数が増加しており、エンジニアの売り手市場という背景もあり、掲載されている求人に対する応募者の注目が大手企業に集中する傾向が見られます。
そのため名前やブランドの知名度が低い企業の求人に対する応募が相対的に少なくなるという状況が発生しています。
また、特にミャンマー人ブリッジSEのようなニッチなポジションの採用の場合、日本の主要求人媒体では効果を得にくい可能性が高いです。
実際、多くの企業が「求人媒体に掲載しても欲しい人材からの応募が来ない」という課題を抱えているとの報告があります。
ニッチなポジションであるブリッジSEとしての要件に適合する候補者を集めるのは難しいのです。
このような状況を鑑みると、ミャンマー人ブリッジSEを効果的に採用するためには、従来の求人媒体に依存するだけでなく、その他のアプローチが必要であることがわかります。
そのため、ここから説明する採用方法について検討することをお勧めします。
日本語教育プログラムがあるミャンマーの大学や専門学校と連携する
まず、日本語教育プログラムがあるミャンマーの大学や専門学校と連携すること。
ミャンマーには多くの日本語教育プログラムを提供する大学や専門学校が存在し、これらの機関は日本企業が必要とする技術的なスキルだけでなく、言語能力も備えた卒業生を育成しています。
現地でのリクルーティングには複数のメリットがあります。まず、新卒採用が可能であることから、日本で中途採用する場合と比較して人件費を抑えることができます。
また、ミャンマー国内では技術者の需要と供給のバランスが日本と異なり、買い手市場となっている場合が多いため、より多くの候補者から選択することが可能です。
しかし、デメリットとしては、これらの卒業生が日本企業での実務経験がないため、日本での業務に即戦力として投入するには一定のトレーニングが必要となります。
さらに、就労ビザの申請サポートが必要となるため、採用後の手続きが複雑になる可能性があります。そのため、日本語能力や専門技術を育成する体制を社内に整え、中長期的な人材開発計画のもとで採用を行うことが望ましいです。
このように、ミャンマー国内の日本語教育機関と連携することで、日本語と専門技術の両方を備えたブリッジSEを効率的に採用することが可能ですが、そのためには企業が適切なサポートとトレーニングを提供する準備が必要です。
人材紹介会社を利用する
外国人に特化した人材紹介サービスを活用することで、ミャンマー人エンジニアなどの特定のスキルを持った人材を効率的に見つけることができます。
日本国内で活動している日本語能力N2以上の経験豊富なミャンマー人エンジニアを探している場合、このようなサービスの利用は特に費用対効果が高いです。
人材紹介サービスを利用する際には、通常、採用時の年収の約35%程度の手数料がかかります。
初期費用が高く感じるかもしれませんが…
求人媒体への掲載費や人事担当者の選考にかかる工数と人件費を考えると、「ピンポイントで欲しい人材を連れてきてくれる」かつ「採用が決定するまでコストが一切かからない」などの理由から、結果的にコストパフォーマンスは優れています。
特に、即戦力となる外国籍エンジニアの採用には、人材紹介サービスがよく使われています。
そのため、ミャンマー人ブリッジSEの採用を検討している場合は、ミャンマー人エンジニアの紹介実績が豊富な人材紹介会社を選ぶことが重要です。
採用プロセスのスピードと効率を大きく向上させることができるでしょう。
オンラインプラットフォームLinkedInを利用する
LinkedInなどのオンラインプラットフォームを活用することは、ミャンマー人エンジニアの採用において有効な手段です。
LinkedInでは、日本語能力を持つミャンマー人エンジニアを見つけることが可能ですが、日本語能力が不十分な候補者も多いため、採用プロセスでは候補者の経験や言語レベルの詳細な評価が必要になります。
社内に経験豊富な採用チームがある場合、LinkedInでの採用活動に必要なノウハウを蓄積し、長期的には採用コストを削減することが可能です。
採用活動を通じてSNSアカウントを育成し、必要な人材を集客することは時間がかかる作業ですが、長期的に見ると非常にコスト効率の良い方法と言えるでしょう。
当社JOBs Japan株式会社が展開する外国人エンジニアに特化した人材紹介サービス”IT JOBs in Japan”でもLinkedInを活用して外国人エンジニアにアプローチするケースが多々あります。
2019年の創業より運営している「日本語オンラインスクール」の2,000名を越える日本語学習者のデータをもとに独自の人材データベースを構築していることもあり、弊社で日本語教育を受けたJLPT N2レベル(ビジネス会話レベル)目安の人材のご紹介が可能です。
ブリッジSEをはじめとした外国籍ITエンジニアの採用に特化した人材紹介を行っており、以下のようなミャンマー人即戦力エンジニアのご紹介実績もございます。
他にもご紹介実績は多数ございますので、外国人採用にお困りの方はぜひチェックしてみてください。
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これまでの人材のご紹介実績、ご紹介可能なIT人材の登録者データベース(国籍、年齢、スキル、年収)についても掲載しております。
