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ミャンマー人エンジニアを採用!トップレベルの日本語力が魅力

2024年03月29日 公開

執筆・監修:村元康太郎
JOBs Japan株式会社 代表。大手ソフトウェア開発企業の営業・マーケティング部門にて4年間従事した後、日本語オンラインスクールやIT JOBs in Japanを創業。
1000人以上の外国人に対して日本語学習サポートや、世界15カ国出身・100人以上のIT・機械・電気エンジニアの転職支援など豊富な実績を持つ。

「日本人だけではエンジニアの採用が追いつかない…。」「外国人採用をいろいろ検討したが、ミャンマー人エンジニアが良いのかもしれない」と考えている方々の中には、

  • 「どうやって人材を探せば良いかわからない」
  • 「ミャンマー人の日本語スキルは高いのだろうか」
  • 「採用した後の教育は大丈夫か。職場に馴染めるのか」

といった悩みを持つ方も多いはずです。

今記事では、外国籍ITエンジニアに特化した人材紹介サービス「IT JOBs in Japan」を展開する弊社が、そのような悩みを解決するために

  • ミャンマー人エンジニアの特徴
  • ミャンマー人エンジニアを採用するメリット/デメリット
  • 採用する際の注意点
  • ミャンマー人エンジニアを採用する手法
  • 受け入れるときのポイント/注意点

など、人材探しから採用した後のポイントまで含めて解説していきます。

なお、外国人エンジニアの採用手法については、以下の記事で詳しく解説しています。国籍別の特徴や採用するメリット/デメリット、ビザ申請についても詳しく解説していますので、是非チェックしてみてください。

ミャンマー人エンジニアの特徴

ミャンマー人のITスキルは高い

ミャンマー人エンジニアのITスキルは比較的高いと言えます。

この理由としてまず挙げられるのは、ミャンマーには優秀な大学が存在することです。

例えば、University of Information Technology(UIT)は5年前に設立されたミャンマー最高レベルのIT系大学であり、ミャンマー政府が最も力を入れている超難関校です。

高校卒業時の共通試験でトップレベルの学生しか入れないという条件のもと、UITの3年生200名が受験したITPEC(アセアン版IPA情報処理試験)では、190名以上が合格し、合格率は98%に達しました。

これは日本の合格率40%台と比較しても驚異的な数値です。

またUIT以外にも、University Computer Studies Mandalay(UCSM)やUniversity Computer Studies Yangon(UCSY)など、名門大学が多く存在します。

しかしながら、ミャンマー国内では社会インフラの整備が進んでいない部分も多く、日本で実践的で高度な技術を学びたいと考えているミャンマー人エンジニアも多いようです。

日本では「社会インフラは整っているものの、エンジニアが不足している」という状況ですが、ミャンマーと日本のITに関する状況は反対であると考えられます。

裏を返すと、日本におけるエンジニアの状況とミャンマーにおけるエンジニアの状況がマッチしているということ。そのためミャンマー人エンジニアは日本のIT業界にとって貴重な人材であるといえます。

2021年から外国籍ITエンジニアの採用支援サービスを展開している当社では、日本在住の外国籍ITエンジニアの転職市場動向を独自に解釈。

これまで当社がやり取りさせていただいてきたエンジニア約3,000名のデータをもとに、主に4つのグループ(タイプ)に分けて、日本語レベル、実務経験年数、採用時の年収という視点から分析しています。

特にタイプ3は、SIer/SES企業のニーズが非常に強く、 採用市場はレッドオーシャンの状況が続いています。

・SESや受託企業にて5年以上の経験があるエンジニア。・総じて日本語力は高くJAVA等での堅実な経験を積んでいるエンジニアが多い。・ミャンマー、タイ、フィリピンなどの東南アジアに多い印象。・現年収は300万円後半〜400万円前半ほどであり、決定年収は500万円前後。・SIer/SES企業のニーズが非常に強く、 採用市場はレッドオーシャン。

この外国籍ITエンジニアの4つの分類では、以下の記事で詳しく解説しています。

また、ご参考として実際のミャンマー人エンジニアの採用事例をご紹介いたします。ミャンマー人エンジニアについて詳しく知りたい方は是非チェックしてみてください。

言語スキル

ミャンマーの日本語学習者数は東南アジアトップレベル

ミャンマーでは日本語が非常にポピュラーな言語として広く学ばれており、その学習者数は東南アジア内でも群を抜いて多いと言えます。

特に注目すべき点は、ミャンマーが日本語能力試験(JLPT)の受験者数で東南アジア内でトップの座を占めていることです。

2023年のデータによると、ミャンマー人のJLPT受験者数は90,000人に達しており、これは東南アジア内で次に多いベトナムの26,245人と比べても圧倒的な数です。

また、ミャンマーよりも25倍以上の人口を持つ中国のJLPT受験者数が約14万人であることを考慮すると、ミャンマーにおける日本語学習者の割合がいかに高いかがよく分かります。

日本語学習者が多い背景には、ミャンマーにおいて日本が非常に人気があることが挙げられます。

仏教国という共通の宗教的背景や、歴史的な経緯(日本軍と共に戦ったことなど)により、日本に対する親和性が高いと言えます。

さらに、近年では日本企業がミャンマーに積極的に進出しており、その影響で日本語の需要が高まっています。これが日本語学習ブームの一因となっており、多くのミャンマー人が日本語を学んでいます。

また、ミャンマー人にとって日本語は比較的学びやすい言語であるという点も、学習者数が多い理由の一つです。

ミャンマー語と日本語は文法が類似しており、特に語順(主語-目的語-動詞の順)が同じであるため、ミャンマー人にとって日本語の習得は比較的容易であると言われています。

しかし、ミャンマーにおけるJLPTの受験者のボリュームゾーンがN5レベルであることから、「ミャンマーは日本語の学習者数は多いが、全体としてのレベルが高いわけではない」という側面もあります。

他の国々、例えばベトナムではN2やN3レベルの受験者が多いのに対し、ミャンマーでは初級レベルの受験者が多い傾向にあります。

このことから、ミャンマー人エンジニアの中には日本語スキルにばらつきがあると考えられ、日本企業がミャンマー人エンジニアを採用する際には、個々の日本語能力をしっかりと評価する必要があるでしょう

参考:https://www.jlpt.jp/statistics/pdf/2023_1_3.pdf

英語力は高くはない

ミャンマー人の英語力は決して高くはありません。

EF EPI(英語能力指数)によると、ミャンマーの英語力は450点で、世界平均の493点よりも低く、113カ国中90位です。

日本は457点の87位であることを考えると、ミャンマー人の英語力は日本人と同じ程度と言えます。

一般的に、ミャンマー人は日常生活で英語を使う機会がそれほど多くありませんが、外国人が多いホテルの従業員やタクシーの運転手などでは、英語を話す人が多く見られます。

また、管理職や経営者クラス、政府関係者はかなりの確率で英語を流暢に話します。

大企業の場合は、管理職でなく一般社員でも英語を話せることが求められる雰囲気があるようです。ミャンマー人が日系企業で働く場合、日本人スタッフとは英語で会話することが多くなります。

これらの事例から、ミャンマー人の英語力は、平均を取ると日本と近い状況だが日本人よりもできる人とできない人の差が激しいと考えられます。

しかしながら、ミャンマー人は真面目で勤勉な国民性を持っており、語学学習における習得能力は高いとされています。

そのため、適切な学習機会を提供すれば、英語の習得は早いと考えられます。

ミャンマー人エンジニアを日本企業で採用する際には、英語のコミュニケーション能力も重要な要素となりますが、適切なサポートを行えば、その能力を高めることが可能です。

日本との親和性が高いミャンマー人

ミャンマー人は日本人と親和性が高いと言われています。

これは価値観や国民性、宗教的な側面、さらには歴史的な経緯によるものです。

価値観の面では、ミャンマー人も日本人と同様に、謙譲の精神や身勝手な自己主張を避ける傾向があります。

また、年上を敬う文化や年功序列を意識する習慣も共通しています。これらの価値観は、ビジネスの場でも重要視されることが多く、日本企業での働き方にも適していると言えるでしょう。

国民性の面でも、ミャンマー人は勤勉で真面目だと言われており、治安の良さも特徴の一つです。

アジアで最も貧しい国であるにも関わらず、犯罪が少ないことは、国民性の良さを表しています。

このような国民性は、日本の社会にも馴染みやすいと考えられます。

宗教的な理由も大きいと考えられます。

ミャンマーは国民の9割が仏教徒であり、仏教文化が根付いています。日本でも仏教がメジャーな宗教であるため、宗教的な側面では親和性が高いと言えます。

歴史的な理由としては、ミャンマーは第二次世界大戦の戦争直前から戦時中にかけて日本軍の一部とビルマ人が協力して戦った経緯があります。

また、戦後の食糧不足で苦しんでいた日本に、独立したばかりのミャンマーがコメを安く輸出してくれたことも、親日感情の根底にあるとされています。

これらの点から、ミャンマー人は日本人との親和性が高く、日本企業での働き方や日本の社会にも適応しやすいと言えるでしょう。

ミャンマー人エンジニアを採用するメリット

日本で働きたい人材が多く、採用のハードルが低い

ミャンマー人エンジニアを採用する最大のメリットは、日本で働きたいと考えている人材が多く、採用のハードルが比較的低いことです。

この理由には、以下の3つの要素が関係しています。

まず、ミャンマー国内では優秀な若者が多いものの、良い就職先が少ないという状況があります。

農業が主要産業であるため、高い偏差値の大学を卒業しても、国内での就職先が限られています。

ミャンマーでは2021年2月1日に政府の国軍による軍事クーデターが発生し、現在も国内での争乱が収まらない状況が続いています。

その背景もあり、海外での就職や転職を検討する人材が増加しています。

その中で日本に対して好意的な印象を抱いているミャンマー人は多く、外務省の調査でも学びたい外国語で英語の次に日本語を習得したいという結果が出ています。

また若年層の日本文化への関心の高さも相まって日本での就職は選択肢の一つになっています。

外国人エンジニアに特化した人材紹介サービス「IT JOBs in Japan」を経営する私自身の肌感覚としても、日本においてSIer、SES企業にはミャンマー人の採用を積極的に行っており、増加傾向にあります。

最近は、そのような企業に所属している人が、次のキャリア選択として転職を検討されるケースでのご相談が増えてきました。SIer, SESでJavaやC♯などの言語で堅実な実務経験をお持ちの方が多い印象です。

他に、ミャンマー国内の最低賃金が非常に低いことも、日本への就職を希望する動機となっています。

最低賃金は日給4800チャット(約290円)であり、特に農村部では月給が日本円で7000円程度と極めて低い水準です。

2021年の軍事クーデターによる通貨暴落と物価上昇により、生活環境はさらに厳しくなっており、家族を養うために海外で働くことが必要な状況に追い込まれています。

このように、ミャンマー国内の就職を取り巻く環境が良くないことが海外就職を目指す主な理由となっています。

また、ミャンマーは歴史的な理由から親日国であると言われています。

そのため、ミャンマー人は海外で働くことを考えた時に、日本を選択肢の一つとして考える傾向があります。日本に対して好意的な感情を持っている人が多いため、ミャンマー人エンジニアの採用においては、文化的な親和性もメリットとして考慮できます。

日本語力が比較的高く、言語のハードルが低い

ミャンマー人エンジニアを採用する際の大きなメリットの一つは、日本語力が比較的高い点です。

ミャンマーは東南アジアで最も日本語学習者数が多い国であり、外国人採用において懸念される「日本語のコミュニケーション能力」について、比較的ハードルが低いと言えます。

ただし、東南アジアで日本語学習者数が多いとはいえ、すべてのミャンマー人が流暢に日本語を話せるわけではありません。

日本企業で採用した後にビジネス日本語のスキルが不十分でコミュニケーションの問題が発生する可能性も考えられます。

そのため、採用時には日本語力をしっかりと確認することが重要です。また、必要であればビジネス日本語の研修を行い、コミュニケーション能力を高める支援を提供することも検討すべきでしょう。

ミャンマー人エンジニアの日本語力は、日本企業が外国人人材を採用する際の大きなアドバンテージとなり得ますが、個々のスキルレベルに応じた適切な対応が必要です。

日本の環境にも馴染みやすい

ミャンマー人は、日本の職場環境にも馴染みやすいという特徴があります。

これは、ミャンマーと日本が共有する文化的な背景や価値観が影響しています。

ミャンマーでは仏教が主要な宗教であり、日本と同様に仏教文化が根付いています。

また、ミャンマー人は勤勉で真面目な性格とされており、年上を敬う文化も存在します。

これらの点は日本の職場文化と非常に親和性が高く、ミャンマー人エンジニアが日本の職場にスムーズに馴染むことを助ける要素となるでしょう。

外国人エンジニアに特化した人材紹介サービス「IT JOBs in Japan」を経営する私自身の肌感覚としても、
組織のルールを守ることや上司の指示をきちんと守るという日本人にとっては当たり前のことを、当たり前のように実行してくれるのがミャンマーの方には多いかなという印象です。

きっちりと仕事を進めるウォーターフォール体制のプロジェクトに向いていると思います。

ミャンマー人エンジニアを採用するデメリット

日本人よりも時間的コストがかかる

ミャンマー人エンジニアを採用する際のデメリットとして、日本人よりも時間的コストがかかることが挙げられます。

この点は、ミャンマー人に限らず外国人エンジニアの採用では一般的な問題ですが、いくつかの要素に注意が必要です。

まず、在留資格の確認や申請など、日本国内での外国人雇用に関連する様々な手続きが必要となります。

これらの手続きには時間がかかり、適切な在留資格を持たない場合や資格と業務内容が一致しない場合には、雇用企業に罰則が科される可能性があります。

そのため、採用プロセスにおいては、在留資格に関する確認や申請に十分な注意を払う必要があるでしょう。

加えて、採用後には日本語や日本の文化に関する教育が必要となることが多く、時間的コストがかかります。

外国人の採用には、日本人を採用する場合と比較して、時間的コストが増加する可能性があり、これは採用の際に考慮すべきデメリットの一つ。

幸いなことに、ミャンマー人エンジニアを雇用する際に特殊な手続きが必要となることはありません(例えば、フィリピン人を雇用する際に必要となるPOLO申請など)。

ただし、就労ビザや労働許可の申請などは、ミスが許されず時間や手間がかかるプロセス。

これらの手続きをスムーズに行うためには、専門の知識や経験が必要となる場合もあります。

外国人の人材紹介に特化したエージェントなどでは、就労ビザの申請などの面倒な手続きを代行してくれるケースもあるので、そのようなサービスの使用も検討してみるのも手です。

弊社が運営する外国籍ITエージェント特化型の人材紹介サービス「IT JOBs in Japan」でも、行政書士と提携を行いビザ関連のサポートを行っています。

実際にミャンマーご出身のエンジニアを企業にご紹介させていただいた実例もございます。ご入用の方は、ぜひお問い合わせくださいませ。

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さまざまなサポート・気遣いが必要になる

ミャンマー人エンジニアを採用する際のデメリットとして、さまざまなサポートや気遣いが必要になる点が挙げられます。

外国人エンジニアを日本で採用する場合、技術的なスキルだけでなく、彼らのメンタルや生活面でのサポートも重要な要素となります。

多くの場合、見知らぬ土地で一人で働くことになるため、日常的なストレスも大きいでしょう。

そのため、企業側が適切なサポートを提供することが重要です。

例えば、定期的なヒアリングを行い、彼らの悩みや不安を聞き取り、必要に応じて対応策を講じるなどの対策が必要になります。

また、ミャンマーから日本に呼び寄せて採用する場合には、住居探しや生活面でのサポートが必要になることもあります。

新しい国での生活に慣れるまで、彼らをサポートする体制を整えることが、長期的な雇用関係の維持にもつながるでしょう。

しかし、これらのメンタルや生活面でのサポートを提供することは、企業にとって追加の負担となる可能性があります。

特に中小企業など、人的リソースや経済的な余裕が限られている場合には、そういったサポートを充実させることが難しいかもしれません。

さらに、ミャンマー人は温厚でおおらかな性格である一方で、「人前で叱られることを嫌う」という傾向があります。

ミャンマーでは両親、教師、僧侶以外の人が、人前で叱る習慣があまりありません。

実際に、ミャンマーで遅刻をした社員を軽く注意したら、音信不通になりその後転職したという事例も。このような文化的な違いに配慮し、適切なコミュニケーションを取る必要があります。

以上の点から、ミャンマー人エンジニアの採用にあたっては、事前に必要なサポート体制を検討し、それに見合った準備を整えることが重要です。

また、文化的な違いに対する理解と配慮も求められるでしょう。

参考:https://gentosha-go.com/articles/-/6962

ミャンマー人エンジニアを採用するときの注意点

ミャンマー人エンジニアなどの外国人社員の採用には多くのメリットがありますが、採用を成功させるためにはいくつかの注意点があります。

以下では、採用時に目標とする日本語力、契約面、待遇面、サポート面の4つの観点から注意すべき点を解説します。

採用時に目標とする日本語力

外国人エンジニアを採用する際、「どの程度まで日本語ができる人材を採用するべきか」という日本語能力の目標設定は企業にとって重要なポイントです。

一般的に、日本語能力の評価には日本語能力試験(JLPT)やBJTビジネス日本語能力テストが利用されますが、これらの試験は主に「会話以外」の能力を測るため、N1やN2の資格を持つ外国人でも、実際の会話がスムーズに行えない場合は多くあります。

また、N2を取得してから時間が経過している場合、実際の会話レベルはN2よりも低いN3レベルに相当することが多く、日本人社員のサポートがなければ、客先でのコミュニケーションが難しい場合もあります。

このような背景から、弊社が運営する日本語オンラインスクールでは「会話力」に焦点を当てた独自の「10段階の会話レベル」を設定し、会話力を客観的に評価しています。

大手SIer企業では、採用時の日本語会話レベルとしてレベル8以上を求めることが多い一方で、中小のSIer企業ではレベル5〜7を目安とすることが多く、実際に採用してからコミュニケーションの課題が生じることがあります。

重要なのは、該当社員が現在どの会話レベルにあり、どのレベルを目指すべきかについて、社内や現場の上司と共通の認識を持つこと。目標設定は企業によって異なりますが、多くの場合、最終目標として会話レベル7、8(JLPT N2レベル相当)を設定するケースが多いです。

参考までに、弊社が運営する日本語オンラインスクールでレッスンを行っている生徒さんの会話レベルが実際にわかる動画をここに掲載しておきます。

この動画が「どのレベルの日本語レベルを目標とするか」を決定する際の目安になれば幸いです。

会話レベル4、製造業の技術者(インドネシアご出身)

会話レベル5、ITシステム開発の技術者(ベトナムご出身)

会話レベル6、ITシステム開発の技術者(中国ご出身のエンジニア)

会話レベル8、ITシステム開発の技術者(中国ご出身のエンジニア)

弊社では、法人向けのビジネス日本語教育サービスも展開しています。

外国人エンジニアを採用する際にに気になる「日本語の教育はどうすれば良いのか」「うちは専門的な用語を多く使う職場だが大丈夫なのか」などの日本語力の悩みを一気に解決することが可能ですので、気になる方はぜひご相談くださいませ。

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契約面の注意点:ミャンマーは労働法や健康保険制度が異なる

外国人、特にミャンマー人を採用する際には、契約面での注意が必要です。

日本人以上に給与や目標、評価基準などを明確に説明し、入社後のトラブルを防ぐ努力が求められます。

ミャンマーと日本の労働に関する法律には違いが多く存在します。

ミャンマーには日本の労働基準法のような基本となる労働法がなく、業種ごとに労働事項を定める法律があります。

また、ミャンマーには健康保険制度がないため、日本の社会保険とは内容が異なります。

これらの法律面での違いにより、労働や会社に対する「普通はこうだろう」という先入観が大きく異なる可能性があります。

トラブルを避けるためにも、契約時にはこれらの点をしっかりと説明し、理解を確認することが重要。

契約内容については、双方が納得できる形で明確に定めることが、円滑な雇用関係を築くための基盤となります。

サポート面の注意点:人前で叱られることを嫌う傾向

ミャンマー人エンジニアを採用する際には、サポート面での配慮が必要です。

特に、日本語レベルに応じたコミュニケーションの工夫が求められます。例えば、ゆっくり話す、難しい言い回しを避けるなどの配慮が必要です。

ミャンマー人は助詞の「は」と「が」、「に」と「で」、「に」と「へ」を上手に使えない人が多いと言われています。

また、敬語も苦手な傾向があるため、これらの言語の特徴を理解し、適切な配慮を行うことが重要です。

また、ミャンマー人は「人前で叱られることを極度に嫌う」という性質があるため、性格や文化に関して細かい注意が必要です。

これらの注意点を踏まえ、ミャンマー人エンジニアの採用にあたっては、契約内容の明確化、適切な待遇の提供、そして十分なサポートを行うことが重要です。

採用したエンジニアが安心して働ける環境を整えることができれば、企業としても最大限のパフォーマンスを引き出すことが可能になるでしょう。

ミャンマー人エンジニアの採用手法

ミャンマー人エンジニアを最小限のコストで採用するためには、効果的な手法を選択し、適切なアプローチを行うことが重要。

ここでは、ミャンマー人エンジニアの採用におすすめの方法をいくつか紹介します。

採用手法費用手間サポート
人材紹介やや高い少ないあり
Web求人サイト普通普通なし
紙媒体普通普通なし
ハローワーク安い普通なし
自社サイト安い多いなし
SNS安い普通なし
知人からの紹介安い普通なし

人材紹介

外国人に特化した人材紹介サービスを利用することで、求めるスキルを持ったエンジニアを効率的に探すことができます。

また就労ビザの申請サポートも行っていることが多いため、採用が手間なくスムーズに進むでしょう。

その他の方法では、基本的にサポートは期待できないため「手間をかけず望む人材を手に入れたい」という方には人材紹介が最適の方法になります。

人材紹介は専門のサービスを利用するため費用が必要になりますが、採用のために稼働する人事社員の人件費や手間を考えると、むしろ人材紹介サービスを利用した方が良いというケースも多くあります。

弊社でも、外国籍ITエンジニアの採用に特化した人材紹介を行っております。ビザの申請などのサポートはもちろん、採用が決まった求職者には弊社が展開する日本語オンラインスクールの授業を*時間分無料で提供しています。

そのため、入社する段階ですでにビジネス日本語にある程度習熟した人材をご紹介することが可能です。

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Web求人サイト

オンラインの求人サイトを利用して、広範囲にわたる求職者にアピールすることができます。

特に技術職に特化した求人サイトでは、優秀な外国人人材を見つけやすいです。

紙媒体

新聞や専門誌などの紙媒体を利用して求人広告を出すことも一つの方法です。

特に、ミャンマー人コミュニティが読むメディアに広告を出すことで、ターゲットとなる人材に直接アプローチできるでしょう。

ただ、そういった場合はビルマ語を理解できる人の入念なサポートが必要になってしまいます。

ハローワーク

日本の公共職業安定所であるハローワークを通じて、求人情報を提供することも可能です。

ハローワークでは外国人求職者向けのサポートも行っているため、ミャンマー人の採用につながる場合があります。

自社サイト

自社のウェブサイトに採用情報を掲載することで、企業の魅力を直接アピールできます。

特に、外国人採用に積極的であることをアピールすることで、タイ人エンジニアの関心を引くことができるでしょう。

SNS

LinkedInなどのプロフェッショナル向けソーシャルネットワーキングサービスを活用することで、ミャンマー人エンジニアと直接コネクションを築くことができます。

また、FacebookやTwitterなどの一般的なSNSも、求人情報の拡散に有効です。

というのは、外国人の方々の場合はSNSにおいて独自のコミュニティを形成しているためです。

ちなみに、英語力のあるミャンマー人を採用するSNSとして、外国籍ITエンジニアに特化した人材会社である弊社が特にオススメするのはLinkedInです。

LinkedInは世界最大級のビジネス特化型SNSです。利用者がビジネス専用のプロフィールを作成し、人材を探したり、営業先の顧客、商談先と直接コンタクトを取ることが可能。

世界中の豊富な人材データベースがあるため、募集要項にマッチする人材を容易に探すことができ、人材に直接メッセージが送れるのでダイレクトリクルーティングでの活用が期待できます。

LinkedInの最大のメリットは「求人掲載側も無料で使える」こと。indeedも同じく無料ではありますが、課金しないと基本的には優先的に表示されない仕様となっています。

外国籍ITエンジニア特化型の人材紹介サービス「IT JOBs in Japan」を運営する弊社は、Linkedinを用いた外国人ITエンジニアのダイレクトリクルーティングで独自のノウハウを持っています。クライアント企業への紹介実績も多数あります。

どんな出身者、どんな開発言語経験、どんなポジションが欲しいかによって、ターゲットする媒体やアプローチが変わってくるため「外国籍エンジニア採用に興味あるけど、どこから始めればいいかわからない」といった方はお気軽にお問い合わせください。

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知人からの紹介(リファラル採用)

既存の社員やビジネスパートナーからの紹介を通じて、信頼できるミャンマー人エンジニアを採用することができるでしょう。採用コストの削減や採用のスピードアップにも繋がります。

ただ、優秀なミャンマー人エンジニアを紹介できる人・企業と繋がりがあるケースはそれほど多くないでしょう。

そういった場合は、ミャンマー人エンジニアの紹介に強みを持つ人材紹介会社に依頼するのも1つの手です。

ミャンマー人エンジニアを受け入れるときのポイント

ビジネス日本語を学ぶ機会を設ける

ミャンマー人エンジニアを日本企業で受け入れる際の重要なポイントの一つは、日本語を学ぶ機会を提供することです。

ミャンマーは東南アジアで最も日本語学習者数が多い国ですが、全体として日本語を流暢に話せるエンジニアは多くはありません。

そのため、採用する時点で日本語のスキルレベルを事前に確認することが重要です。

日本企業の多くは高度な内容の会議を日本語で行っているため、採用したミャンマー人エンジニアが最大限に活躍するためには、日本語教育の機会を提供することが重要です。

採用後に現場で日本語のコミュニケーションに問題が生じることを避けるためにも、法人向けの日本語教育サービスを利用することが一つの選択肢となります。

日本語教育を通じて、ミャンマー人エンジニアが日本の職場環境にスムーズに馴染み、円滑なコミュニケーションを図ることができれば、彼らの能力を最大限に発揮することが可能となります。

また、日本語力の向上は、エンジニア自身のキャリアアップにもつながるため、双方にとってメリットが大きいと言えるでしょう。

日本の文化、習慣などを明確に説明する

ミャンマー人エンジニアをはじめとする外国人社員を日本で受け入れる際には、日本独特の文化や習慣を明確に説明することが重要です。

例えば、「有給休暇」や「代休」「振り休」といった制度は、日本で初めて働く外国人にとっては初めて聞くものであり、その存在だけでなく背景も含めて説明することで、相互理解が深まります。

また、ミャンマー人側だけではなく、受け入れる職場にもミャンマー人の性質について周知することが大切です。

生まれ育った文化が大きく異なる人々が同じ環境で働くため、双方の歩み寄りが必要となります。

ミャンマー人は「人前で叱られることを極度に嫌う」という性質があるため、日本の職場ではフィードバックの与え方にも配慮が必要です。

これらのポイントを踏まえ、ミャンマー人エンジニアを受け入れる際には、彼らが日本の職場でスムーズに働けるようにサポートすることが重要です。

彼らの能力を最大限に引き出し、企業の発展に貢献してもらうためには、文化的な違いへの理解と配慮が必要となります。

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