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インドネシア人エンジニアを採用！日本語力など特徴や宗教面など注意点
2024年03月31日 公開
執筆・監修：村元康太郎
JOBs Japan株式会社 代表。大手ソフトウェア開発企業の営業・マーケティング部門にて４年間従事した後、日本語オンラインスクールやIT JOBs in Japanを創業。
1000人以上の外国人に対して日本語学習サポートや、世界15カ国出身・100人以上のIT・機械・電気エンジニアの転職支援など豊富な実績を持つ。
「日本人だけではエンジニアの採用が追いつかない…。」「外国人採用をいろいろ検討したが、インドネシア人が良いのかもしれない」と考えている方々の中には、
- 「どうやって人材を探せば良いかわからない」
- 「インドネシア人の日本語スキルは高いのだろうか」
- 「採用した後の教育は大丈夫か。職場に馴染めるのか」
- 「宗教面(イスラム教)の配慮は必要なのか」
といった悩みを持つ方も多いはずです。
今記事では、外国籍ITエンジニアに特化した人材紹介サービス「IT JOBs in Japan」を展開する弊社が、そのような悩みを解決するために
- インドネシア人エンジニアの特徴
- インドネシア人エンジニアを採用するメリット/デメリット
- 採用する際の注意点
- イスラム教に対して必要な配慮
- インドネシア人エンジニアを採用する手法
- 受け入れるときのポイント/注意点
など、人材探しから採用した後のポイントまで含めて解説していきます。
なお、外国人エンジニアの採用手法については、以下の記事で詳しく解説しています。国籍別の特徴や採用するメリット/デメリット、ビザ申請についても詳しく解説していますので、是非チェックしてみてください。
目次
インドネシア人エンジニアの特徴
近年ITスキルが急上昇中
インドネシアでは近年、優秀なIT人材が増えています。経済成長期にITが浸透し、インターネットの社会基盤が整備されたことが背景にあります。
また、最新技術への関心も高いため、日本企業のシステム開発に必要な専門スキルを有する人材が多くいます。
大学での教育が進んでいることも、優秀なIT人材が増えている理由の一つです。
インドネシアのジョグジャカルタにある国立ガジャマダ大学(Universitas Gadjah Mada)では、理学部と工学部にコンピューター系の学科を設けており、政府ITシステムの研究やビッグデータを扱う人材の育成を行っています。
こうした教育環境から、インドネシアのITエンジニアのほとんどがC、C++、Python、Javaといった基本的なプログラミング言語を扱うことができ、日本でのシステム開発に必要な専門スキルを持っています。
人材によってはより専門的な知識を有しており、日本企業には有益性が高いと考えられます。
また、インドネシアの経済成長期にITが浸透していたことも大きな利点となっています。母国の発展とITの革新がセットだったインドネシアでは、ITエンジニアは人気の職種の一つと考えられています。
インドネシア社会にもインターネットの社会基盤が早くから整っており、最新技術への関心も高いため、日本でのプロジェクトでも大きな力を発揮することができます。
2021年から外国籍ITエンジニアの採用支援サービスを展開している当社では、日本在住の外国籍ITエンジニアの転職市場動向を独自に解釈。
これまで当社がやり取りさせていただいてきたエンジニア約3,000名のデータをもとに、主に4つのグループ(タイプ)に分けて、日本語レベル、実務経験年数、採用時の年収という視点から分析しています。
特にタイプ３は、SIer/SES企業のニーズが非常に強く、 採用市場はレッドオーシャンの状況が続いています。
| ③ | ・SESや受託企業にて5年以上の経験があるエンジニア。・総じて日本語力は高くJAVA等での堅実な経験を積んでいるエンジニアが多い。・ミャンマー、タイ、フィリピンなどの東南アジアに多い印象。・現年収は300万円後半〜400万円前半ほどであり、決定年収は500万円前後。・SIer/SES企業のニーズが非常に強く、 採用市場はレッドオーシャン。 |
この外国籍ITエンジニアの４つの分類では、以下の記事で詳しく解説しています。
また、ご参考として実際のインドネシア人エンジニアの採用事例をご紹介いたします。インドネシア人エンジニアについて詳しく知りたい方は是非チェックしてみてください。
言語スキルについて
世界２位の日本語学習者数を誇るインドネシア
インドネシア人エンジニアの特徴の一つとして、日本語スキルの高さが挙げられます。
国際交流基金の調査によると、インドネシアには約71万人の日本語学習者がおり、日本語学習者数は世界で2番目に多い国です。
また、日本語能力試験（JLPT）の受験者数も7,531人と、東南アジアの中では比較的多い方です。
インドネシア人が日本語を学ぶ理由としては、まず教育の過程で日本語に触れる機会が多いことが挙げられます。
インドネシアには日本語を学ぶための機関や日本語話者が他国と比べて多く、高校では日本語を第二言語や選択科目として取り入れている学校が多いのもその理由の一つです。
また、日本自体に興味があることも、日本語学習のきっかけとなっています。インドネシア人は日本のアニメや漫画、J-POP、ファッションなどに興味を持っており、これらの文化が日本語学習の動機となっています。
インドネシアでは「ドラえもん」「NARUTO」「ワンピース」などの日本のアニメや漫画が人気で、日本文化への関心が高いことが伺えます。
このように、インドネシア人エンジニアは日本語スキルが高い傾向にあり、日本企業での採用において言語のハードルが低いというメリットがあります。
インドネシア人の英語力は日本人とほぼ同じ
インドネシア人の英語力は、全体としては高くありません。
EF EPIが2023年に発表したデータによると、インドネシア人の英語力は世界113カ国中79位で、「低い」に位置づけられています。
日本が87位であることを考えると、インドネシア人と日本人の英語力に大きな差はなく、「できる人はできるが、やはり全体としてはできない人が多い」と言えます。
東南アジア全体で見ても、インドネシアの英語力は決して高い方ではありません。
アジア24ヶ国中、インドネシアは14位となっており、同じ東南アジアのシンガポール、フィリピン、マレーシアなどに比べて劣る結果となっています。
これらの国々は英語が公用語であったり、英語教育に力を入れているため、英語力が高い傾向にあります。
しかし、ジャカルタなどの都市部に住むエリート層や富裕層は、初等教育から高等教育まで国際的な環境で英語を学べる環境にあります。
また、国内の優秀な大学に通う学生も質の高い教育へのアクセスが可能です。
そのため、留学やビジネスで関わるインドネシア人は英語力が高いという印象を受けやすいです。
しかし、地方や離島に住む人々や貧困層は、質の高い英語教育へのアクセスが不十分なため、インドネシア全体のデータを見ると、英語力が世界的に低いという結果になります。
参考：The world’s largest ranking of countries and regions by English skills
インドネシア人エンジニアは日本との親和性が高い
インドネシアと日本との親和性は高いと言えます。
その理由は、歴史的な側面と文化的な側面、そして性格の面での共通点にあります。
歴史的な側面では、第二次世界大戦終結時にインドネシアが自由を手にした際、オランダとの紛争の中で日本軍がインドネシアの側に立ったことが親日感情の始まりとされています。
当時のスカルノ大統領が日本に好意を抱き、後に日本国籍を持つデヴィ夫人と結婚したことも、インドネシア全体に親日感情を広める一因となりました。
文化的な側面では、インドネシアでは日本の漫画やアニメが人気であり、YAMAHAやHONDA、SUZUKIなど日本製のバイク・自動車や鉄道車両、バスなどが日常生活で広く利用されています。
このように、インドネシア人は日常の中で日本の作品や製品に触れる機会が多く、親近感を抱きやすい環境にあると言えるでしょう。
性格の面では、インドネシア人は基本的に楽観的でポジティブな性格が多意図言われています。
インドネシアでは”tidak apa apa”(なんてことない。大丈夫。のようなニュアンス)というフレーズもよく使われるように、失敗をポジティブに受け取る人が多いです。
また、相互扶助の意識が強く、心遣いがあり、優しい人が多いとされています。帰属意識が強く、家族を大事にしたり、目上の人を敬ったりする姿勢も、日本の職場環境に馴染みやすい特徴と言えるでしょう。
これらの点から、インドネシア人エンジニアは日本の職場環境にスムーズに馴染むことが期待され、日本企業にとって魅力的な人材となる可能性が高いです。
インドネシア人エンジニアを採用するメリット
日本で働く心理的な抵抗が少ないため採用しやすい
インドネシア人エンジニアを採用する最大のメリットの一つは、日本で働く心理的な抵抗が少ないことです。
インドネシアは非常に親日国として知られており、歴史的な側面や文化的な側面から日本に対して好意的な感情を持っている人が多いです。
このため、インドネシア人エンジニアは日本での就職に対してポジティブな姿勢を持ちやすく、採用しやすいと言えます。
加えて、地理的にも日本とインドネシアは比較的近いため、海外就職を考えるインドネシア人にとって日本は魅力的な選択肢となります。
このように、日本で働くことへの心理的なハードルが低いことは、採用の際の大きなアドバンテージとなります。
日本語に馴染みのある人材が多い
インドネシア人エンジニアを採用するメリットの一つとして、日本語に馴染みのある人材が多いことが挙げられます。
上述した通り、国際交流基金の調査によると、インドネシアには約71万人の日本語学習者がおり、日本語学習者数は世界で2番目に多い国です。また、日本語能力試験（JLPT）の受験者数も7,531人と、東南アジアの中では比較的多い方です。
外国人採用の際の懸念点として「日本語力は大丈夫か」というポイントがありますが、日本語学習者の母数が圧倒的に多いインドネシア人であれば、そのハードルはある程度低いと考えられます。
しかし、日本語学習者数が多いとはいえ、すべてのインドネシア人が流暢に日本語を話せるわけではありません。
日本企業で採用した後にビジネス日本語のスキルが不十分でコミュニケーションの問題が発生する可能性も考えられます。
そのため、採用時には日本語力をしっかりと確認することが重要です。また、必要であればビジネス日本語の研修を行い、コミュニケーション能力を高める支援を提供することも検討すべきです。
日本語に馴染みのあるインドネシア人エンジニアを採用することで、日本企業は円滑なコミュニケーションを図り、プロジェクトを効率的に進めることができるでしょう。
平均年齢が若いため若手人材を獲得しやすい
インドネシア人エンジニアを採用するメリットの一つとして、若手人材を獲得しやすいことが挙げられます。
インドネシアの平均年齢は約30歳と言われており、日本の平均年齢である48歳と比較すると非常に若い人の割合が高いです。
また、インドネシアは人口が約2.7億人と世界第4位であり、若者の母数が日本よりも圧倒的に多い状況です。
IT分野は変化が激しく、若手人材の採用が重要となります。
日本国内だけでは若手人材を採用することが困難な場合も多いですが、そういった場合にはインドネシア人エンジニアの採用を検討すると良いでしょう。
若い人材を採用することで、企業は新しいアイデアや技術を取り入れることができ、競争力を高めることが可能となります。
また、若手人材の採用は企業の将来的な成長にもつながるため、インドネシア人エンジニアの採用はメリットが大きいと言えます。
インドネシア人エンジニアを採用するデメリット
日本人を採用するよりも時間・労力がかかる
インドネシア人エンジニアを採用する際のデメリットの一つとして、日本人を採用するよりも時間と労力がかかることが挙げられます。
外国人エンジニアを採用する際には、在留資格の確認や申請といった外国人雇用に伴う様々な手続きが必要となります。
これらの手続きは時間を要するだけでなく、在留資格が適切でない場合や業務内容と一致しない場合には、企業に罰則が課されるリスクも伴います。
また、採用後にはインドネシア人エンジニアが日本語や日本の文化に慣れるための研修が必要になることが多く、これにも時間と労力が必要となります。
そのため、外国人を採用する際には、日本人を採用する場合と比べて時間的コストが増える傾向にあります。企業はこれらの点を考慮し、採用プロセスを計画的に進めることが重要です。
宗教面(イスラム教)などで配慮が必要
インドネシア人エンジニアを採用する際のもう一つのデメリットとして、宗教面での配慮が必要なことが挙げられます。
インドネシアではイスラム教徒が圧倒的な多数派を占めており、飲酒や豚肉を食べることを禁じられています。
また、「ラマダン」と呼ばれる日中の飲食を断つ月も存在します。
こういった宗教的・文化的な違いを受け入れる意識を浸透させることが、信頼関係の構築には不可欠。
日本の職場では、宗教的な制約を尊重し、インドネシア人エンジニアが宗教的な理由で食事の制限がある場合は無理に食事に誘わないなどの配慮が求められます。
企業側がこうした配慮を行うことで、インドネシア人エンジニアは安心して働くことができ、職場の雰囲気も良くなります。
そのため、宗教的な配慮はインドネシア人エンジニアを採用する際に考慮すべき重要なポイントの一つと言えるでしょう。
インドネシア人エンジニアを採用するときの注意点
採用時に目標とする注意点
インドネシア人エンジニアを採用する際に注意すべきポイントの一つは、採用時に目標とする日本語能力の設定です。
外国人エンジニアを採用する際、「どの程度まで日本語ができる人材を採用するべきか」という日本語能力の目標設定は企業にとって重要なポイントとなります。
一般的に、日本語能力の評価には日本語能力試験（JLPT）やBJTビジネス日本語能力テストが利用されますが、これらの試験は主に「会話以外」の能力を測るため、N1やN2の資格を持つ外国人でも、実際の会話がスムーズに行えない場合が多くあります。
また、N2を取得してから時間が経過している場合、実際の会話レベルはN2よりも低いN3レベルに相当することが多く、日本人社員のサポートがなければ、客先でのコミュニケーションが難しい場合もあります。
このような背景から、日本語オンラインスクールでは「会話力」に焦点を当てた独自の「10段階の会話レベル」を設定し、会話力を客観的に評価しています。
重要なのは、該当社員が現在どの会話レベルにあり、どのレベルを目指すべきかについて、社内や現場の上司と共通の認識を持つこと。
目標設定は企業によって異なりますが、多くの場合、最終目標として会話レベル7、8（JLPT N2レベル相当）を設定するケースが多いです。
参考までに、弊社が運営する日本語オンラインスクールでレッスンを行っている生徒さんの会話レベルが実際にわかる動画をここに掲載しておきます。
この動画が「どのレベルの日本語レベルを目標とするか」を決定する際の目安になれば幸いです。
会話レベル４、製造業の技術者(インドネシアご出身)
会話レベル5、ITシステム開発の技術者（ベトナムご出身）
会話レベル6、ITシステム開発の技術者（中国ご出身のエンジニア）
会話レベル8、ITシステム開発の技術者（中国ご出身のエンジニア）
弊社では、法人向けのビジネス日本語教育サービスも展開しています。
外国人エンジニアを採用する際にに気になる「日本語の教育はどうすれば良いのか」「うちは専門的な用語を多く使う職場だが大丈夫なのか」などの日本語力の悩みを一気に解決することが可能ですので、気になる方はぜひご相談くださいませ。
契約面の注意点：労働法の違いに注意
外国人を採用する際には、契約面での注意が必要です。
日本人以上に給与や目標、評価基準などを明確に説明し、入社後のトラブルを防ぐ努力が求められます。また、労働に関する法律も日本とインドネシアで異なります。
例えば、インドネシアの労働法では、通常の労働日における時間外労働の最初の1時間は時給の1.5倍、それ以降は時給の2倍の割増率で支払われます。
日曜日や公休日における時間外労働については、最初の7時間は時給の2倍、7時間を超えた場合は1時間ごとに時給の3倍の割増率で支払われます。
このように、日本の法律とは異なる点があるため、契約を行う際にはしっかりと説明することが重要です。
契約内容に不明瞭な部分があると、後になってトラブルの原因となる可能性があります。
そのため、契約書の作成や説明には十分な注意を払い、インドネシア人エンジニアが契約内容を十分に理解できるようにすることが求められます。
待遇面の注意点：激務を望まない傾向がある
インドネシア人エンジニアを採用する際には、待遇面での注意点があります。インドネシア人は激務を望まない傾向にあります。
これは、農業大国であり温和な国民性を持つインドネシアの文化的背景によるものです。
インドネシア人は日本人に比べ、仕事中心の激務に追われる生活を望まないことが多いです。そのため、給与だけでなく福利厚生面での条件も重視する傾向があります。
厳しい時間制約の中で激務をこなし、残業が当たり前であるといった企業では、せっかく採用しても早期離職してしまうことも多いです。
そのため、インドネシア人エンジニアを採用する際には、労働環境や働き方に配慮することが重要です。ワークライフバランスを重視し、適切な労働時間と休息時間を確保することで、長期的な雇用関係を築くことができます。
企業はインドネシア人エンジニアの文化的背景や価値観を理解し、適切な待遇を提供することが求められます。
日本語や宗教などでサポートや配慮が必要
インドネシア人エンジニアを採用する際には、サポート面での配慮が必要です。特に、日本語レベルに応じたコミュニケーションの工夫が求められます。
例えば、ゆっくり話す、難しい言い回しを避けるなどの配慮が必要です。インドネシア語には漢字がほとんど使用されていないため、日本語の漢字は難しいと感じる人が多いです。
また、日本語は英語のように単語が分かち書きされていないので、どこまでが一かたまりの単語なのか理解できない人も多いようです。
また、上述したようにインドネシア人の大半はムスリムです。
豚肉を食べられない、お酒を飲めないなどの食事面や、１日５回の礼拝などの配慮が必要です。
ただ、特に若い方の場合、インドネシア人ムスリムには環境に合わせて柔軟に対応する方も多いです。
イスラム教徒は一日に５回の礼拝を行うことを定められていますが、インドネシア人の中には「仕事中はお昼休みにまとめて行えば良い」「日本にいる場合は、日本の環境に合わせてできる範囲で行えば問題ない」と考え方を持つ人も多いです。
ただ、宗教に対する敬虔さは人によって異なるので、まずは本人の考えを聞いて、可能な限り配慮しましょう。
インドネシア人エンジニアを採用する手法
インドネシア人エンジニアを採用するためには、様々な手法があります。ここでは、代表的な手法をいくつか取り上げます。
| 採用手法 | 費用 | 手間 | サポート |
| 人材紹介 | やや高い | 少ない | あり |
| Web求人サイト | 普通 | 普通 | なし |
| 紙媒体 | 普通 | 普通 | なし |
| ハローワーク | 安い | 普通 | なし |
| 自社サイト | 安い | 多い | なし |
| SNS | 安い | 普通 | なし |
| 知人からの紹介 | 安い | 普通 | なし |
人材紹介
インドネシア人エンジニアを採用する際には、人材紹介サービスの利用が有効な手法の一つとして挙げられます。
特に外国人に特化した人材紹介サービスを活用することで、求めるスキルや経験を持ったエンジニアを効率的に探すことが可能です。
また、人材紹介サービスの多くは就労ビザの申請サポートも提供しており、採用をスムーズに進めることができます。結果的に、採用に関する手間や時間を大きく削減することができます。
人材紹介サービスの利用には費用が発生しますが、採用にかかる時間や労力を考慮すると、コストパフォーマンスの高い選択となる場合もあります。
また、一部の人材紹介サービスでは、ビジネス日本語に特化した日本語研修を提供している場合もあります。
採用が決定した求職者に対して無料で日本語研修を提供することで、入社時点である程度日本語に習熟した人材を紹介することができ、採用後の教育コストの削減にもつながります。
ちなみに、弊社が運営する外国籍ITエンジニア特化型の人材紹介サービス「IT JOBs in Japan」では、2019年の創業より運営している「日本語オンラインスクール」の2,000名を越える日本語学習者のデータをもとに独自の人材データベースを構築しています。
「日本語オンラインスクール」が外国籍社員がビジネス現場で活躍できることを目的としたスクールであるということもあり、弊社で日本語教育を受けたJLPT N2レベル(ビジネス会話レベル)目安の人材のご紹介が可能です。
また、入社が決定した求職者に対して、３ヶ月の研修を無料で実施しており、通常外国籍エンジニアを採用する際に発生する教育コストの負担軽減・削減にも貢献することが可能です
「外国人採用を行っていきたいがやり方が分からない」「採用した後の教育が不安」といった悩みを一気に解消できるサービスとなっておりますので、まずはお問い合わせくださいませ。
Web求人サイト
オンラインの求人サイトを利用することで、広範囲にわたる求職者にアピールすることが可能です。特に技術職に特化した求人サイトでは、優秀な外国人人材を見つけやすくなります。
例えば、DaijobやGaijinPotJobなどの求人サイトを使うと、日本で仕事を探しているインドネシア人にアプローチすることができます。これらのサイトは、日本で働きたいと考えている外国人に特化しているため、効果的な採用が期待できます。
一方、インドネシアの求人サイトであるKarir.comやKompas Karierなども存在しますが、これらのサイトに掲載されている求人はインドネシア国内のものがほとんど。
そのため、これらのサイトで求人を探している人の多くはインドネシア国内での就職を考えている層であり、日本国内でインドネシア人を採用したい場合には適していない可能性があります。
Web求人サイトを利用する際には、ターゲットとする求職者層や採用したい職種に応じて、適切なサイトを選択することが重要です。
紙媒体
新聞や専門誌などの紙媒体を利用して求人広告を出すことも一つの方法です。
特に、インドネシア人コミュニティが読むメディアに広告を出すことで、ターゲットとなる人材に直接アプローチできるでしょう。ただ、そういった場合はインドネシア語を理解できる人の入念なサポートが必要になってしまいます。
ハローワーク
日本の公共職業安定所であるハローワークを通じて、求人情報を提供することも可能です。
ハローワークでは外国人求職者向けのサポートも行っているため、インドネシア人の採用につながる場合があります。
自社サイト
自社のウェブサイトに採用情報を掲載することで、企業の魅力を直接アピールできます。
特に、外国人採用に積極的であることをアピールすることで、インドネシア人エンジニアの関心を引くことができるでしょう。
SNS
SNSも採用活動としては良い方法です。
採用のSNSといえば、LinkedIn。LinkedInは世界最大級のビジネス特化型SNS。
インドネシア人エンジニアと直接コネクションを築くことが可能です。
LinkedInでは、利用者がビジネス専用のプロフィールを作成し、人材を探したり、営業先の顧客、商談先と直接コンタクトを取ることが可能です。
世界中の豊富な人材データベースがあるため、募集要項にマッチする人材を容易に探すことができ、人材に直接メッセージが送れるのでダイレクトリクルーティングでの活用が期待できます。
LinkedInの最大のメリットは「求人掲載側も無料で使える」こと。indeedも同じく無料ではありますが、課金しないと基本的には優先的に表示されない仕様となっています。
外国籍ITエンジニア特化型の人材紹介サービス「IT JOBs in Japan」を運営する弊社は、LinkedInを用いた外国人ITエンジニアのダイレクトリクルーティングで独自のノウハウを持っています。クライアント企業への紹介実績も多数ございます。
どんな出身者、どんな開発言語経験、どんなポジションが欲しいかによって、ターゲットする媒体やアプローチが変わってくるため「外国籍エンジニア採用に興味あるけど、どこから始めればいいかわからない」といった方はお気軽にお問い合わせください。
知人からの紹介（リファラル採用）
既存の社員やビジネスパートナーからの紹介を通じて、信頼できるインドネシア人エンジニアを採用することが可能です。
この方法は、採用コストの削減や採用プロセスのスピードアップにも貢献してくれるでしょう。
ただし、優秀な人材を紹介できる人脈や企業とのつながりを持っている場合は限られているかもしれません。
インドネシア人エンジニアを受け入れるときのポイント・注意点
インドネシア人エンジニアを採用した後、彼らが日本の職場で円滑に働けるようにするためには、いくつかのポイントがあります。
ビジネス日本語を学ぶ機会を設ける
上述の通り、インドネシアはアジア諸国の中でも、日本語学習者が多い国の一つです。
しかし、まだまだ日本語を流暢に話せるエンジニアは多くないため、採用時には日本語スキルをしっかり確認することが大切です。
日本企業では、会議や議論は日本語で行うことが多いでしょう。
そういった場では、日本語ネイティブではない外国人エンジニアは最大限パフォーマンスを発揮できないことが良くあります。
また、配属後に「日本語が通じない」という問題が発生することがあるため、法人向けの日本語教育サービスを利用することも一つの解決策です。
弊社が提供する外国籍エンジニア特化型の人材サービス「IT JOBs in Japan」でも、採用が決定したエンジニアに対して3ヶ月間の日本語研修を無料で提供しています。
「日本語オンラインスクール」というビジネス日本語に特化した教育サービスを展開していることもあり、入社予定のエンジニアに対して高品質なビジネス日本語の教育を行うことが可能です。
「外国人を採用したいが、いざ採用した後の教育が不安」といった方には最適なサービスとなっておりますので、気になる方はぜひお問い合わせくださいませ。
日本の文化、習慣などを明確に説明する
インドネシア人に限らず、日本で初めて働く外国人にとって、「有給休暇」や「代休」「振り休」などの日本特有の制度は初めての経験かもしれません。
これらの制度の存在だけでなく、その背景も含めて説明することで、双方の理解が深まるでしょう。
また、インドネシア人の特性を理解することも大切です。異なる文化背景を持つ人々が同じ職場で働くためには、お互いの歩み寄りが必要です。
受け入れることになる職場側でも、インドネシア人の性質についても周知したうえで、適切なサポートを提供しましょう。
このように、インドネシア人エンジニアを受け入れる際には、日本の職場環境にスムーズに適応できるようサポートし、彼らの能力を最大限に活かせるよう努めましょう。
そうすることで、彼らも最大限のパフォーマンスを発揮できるようになり、企業の発展に貢献してもらえるはずです。
資料ダウンロード
IT JOB in Japan の人材紹介サービスの内容についてご紹介しております。
これまでの人材のご紹介実績、ご紹介可能なIT人材の登録者データベース(国籍、年齢、スキル、年収)についても掲載しております。
